日本コンサルタントグループ(東京都新宿区、清水正行社長)は、海外赴任予定のマネジャー向け「グローバル人材育成プログラム」を開発した。


 同プログラムでは、語学力アップや異文化マナーの教育にとどまらず、日本人マネジャーが、現地の組織や従業員をマネジメントしていくための実務知識やスキルを効果的に習得することを狙いとしている。

 赴任先で遭遇するビジネス場面の事例を用いて、日本との違いや認識不足を確認した上で、具体的な仕事の指示やコミュニケーションスキルを身につける。

 グローバル展開を本格的に検討しはじめている中堅企業を中心にプログラムの実施を提案していく。

 同社営業企画室の杉山裕美氏は、「以前に比べると、現地で業績を達成するまでに与えられる時間的な余裕が少なくなっています。赴任後すぐにパフォーマンスを発揮することが求められていますので、発生し得る問題をあらかじめシミュレーションしておくことが欠かせなくなっています」と強調する。

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