日本生産性本部がまとめた「生産性白書2010年版」によると、2009年度に労働生産性が最も高かった製造業の企業は、任天堂だったことが分かった。任天堂は3年連続でトップとなった。

 任天堂の名目労働生産性水準は2億1441万円。ゲーム機の販売が伸びた前年度(3億7484万円)から4割近く減少したものの、引き続き圧倒的な生産性の高さを維持している。

 2位は昨年と同じく電子部品・デバイスのアクセル(1億284万円)が入った。以下、3位 日本電気硝子(7913万円)、4位 武田薬品工業(5062万円)、5位 SANKYO(5033万円)、6位 太平洋金属(4908万円)、7位 信越化学工業(4551万円)、8位 アサヒビール(4308万円)、9位 日本高純度化学(4275万円)、10位 キーエンス(3852万円)。

 2009年度の日本の名目労働生産性は760万円で、15年前(1994年度)とほぼ同水準まで低下した。実質労働生産性上昇率はマイナス0.3%で2年連続のマイナスとなったが、前年度(マイナス3.1%)から大きく改善した。

 全産業分野で労働生産性上昇率がマイナスとなった前年度と比較すると、サービス業(3.0%)、情報通信(2.5%)、小売(2.2%)、専門技術サービス(0.5%)、不動産業(0.4%)はプラスに転じた。製造業の労働生産性上昇率(マイナス3.7%)は引き続きマイナスとなっているが、前年度(マイナス10.5%)から改善している。

 2009年度の上場企業平均の労働生産性は1769万円で、前年度(1853万円)を下回った。約6割の上場企業(845社)で、名目労働生産性水準が前年度より低下している。

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日本の労働生産性はOECD30カ国中で20位、先進7カ国では15年連続で最下位

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