足りない収入を補う方法、それは「副業」です。

 たとえば、会社が終わったあとの工事現場での交通整理や、土日のコンビニでのアルバイト。インターネット上での物販やアフィリエイトという方法もあります。

 副業はようするにアルバイトですから、必ずしも効率良く稼げるとは限りません。時給ベースで比較してみれば、おそらく本業の方が良いでしょう。なので「効率良く働きたい」「いまさら時給650円の仕事はしたくない」という人には向いていません。一方、効率はともかく「収入の絶対量をふやしたい」「とにかく使えるお金をふやしたい」という人には向いている手段です。

 さて、ある調査によると、定職がある人のうち、副業を1つしている人は6.4%、2つ以上している人は1.7%という数字があります。気になる収入については、どういう仕事をどれくらいの頻度で行うかにもよりますが、月当たりの収入でみると、副業による平均収入は副業1つの人で8万円弱、2つの人で13万円弱。1年で84〜156万円になるので、本職の収入もだいぶ助かります。また、本職と副業をたして月の収入が70万円以上になる人も、副業2つ以上の人では18%におよぶそうです(労働政策研究・研修機構「副業者の就労に関する調査」2009年)。

 本業の方に副業禁止の規制がなく、資源(体力や時間)に余裕があるならば、検討してみる価値がありそうです。大手企業や自動車、家具メーカーなどでも、社員の副業を容認する動きが広まりつつあります。

 不況による減産で会社で働く時間が削られたとしても、それで収入が減ったとしても、生活するために足りないお金はどうにかして集めなければなりません。その方法の1つが副業であり、会社以外の場所で稼ぎ、「成果」を出すことです。

 つまり、会社という枠を超えた超成果主義。それが、これからの働き方の新常識かもしれません。



『30代からのお金のトリセツ 』
 著者:伊達 直太
 出版社:泰文堂
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