インテリジェンス(東京都千代田区、高橋広敏社長)は、関東、関西、中部地域の25歳〜34歳のビジネスパーソンを対象に、今年の夏のボーナス支給額の予想と転職意向について調査し、発表した。調査の結果、夏のボーナスが「下がりそう」3割、「上がりそう」2割、「変わらない」5割となり、所属企業によって、悲喜こもごもとなりそうだ。

 今年の夏のボーナスが昨年と比較してどうなるか聞いたところ、「変わらない」が最多で49.5%、次いで「下がりそう」(29.8%)、「上がりそう」20.6%と続いた。下がると予想する人が約3割を占める状況ではあるものの、昨年の45.6%からは大幅に減少している。

 支給金額の予想では、平均33.0万円で、昨年の支給額平均34.2万円と比較すると、1.2万円の減額(マイナス3.5%)となっている。ただ、昨年調査では、前年比5.5万円の減額、マイナス14.0%だったことと比較すると、減少幅には改善がみられる。
 業種別では、不況下でも好調な「メディカル」(41.6万円、前年比1.7%)や、昨年の調査で20%減と大幅な減少となっていた「メーカー」(37.9万円、同0.1%)でわずかに増加に転じる予想となっている。
 一方、景気回復の波が遅れてくる「商社/流通」(28.8万円、同マイナス9.2%)や、各社のシステム投資削減の影響を受けた「IT/通信/インターネット」(31.0万円、同マイナス8.0%)では昨年に引き続き、ボーナスの減少が予想されている。

 ボーナスの支給額による転職意向について聞くと、「ボーナス支給額によっては転職を検討する」人が19.2%で、約2割がボーナス支給額が転職を考えるきっかけになる可能性があることが分かった。
 さらに、「ボーナス支給額によっては転職を検討する」と回答した人に、どれくらいの減額で転職を考えるか」聞いたところ、転職検討ラインは平均で昨年比29.2%(9.6万円相当)の減額で転職を検討するという結果になった。昨年の35.3%(13.8万円に相当)に比べ、転職を検討する減少幅が縮小傾向にあり、2年連続での夏のボーナス減額はさすがに許容できないと考える人が多いようだ。
 業種別では、「メディカル」の6.2%減が最も検討ラインが低く、メディア(35.0%)、サービス(35.5%)、メーカー(33.0%)、金融(32.4%)は、30%以上と検討ラインが高い数値となっている。

 調査は、2010年4月21日〜25日、関東、関西、中部地区在住 25〜34歳の正社員・契約社員を対象にインターネットリサーチを実施し、男女5000人から回答を得た。

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