大手企業の夏のボーナスが平均1.5%の増額になる見通しであることが、日本経団連が大手上場企業を対象にした調査で分かった。昨年夏のボーナスは前年比20%の減少だった。

 昨年夏のボーナスで最も減少幅が大きかった「自動車」が2.09%増(昨年マイナス29.55%)となったほか、「電機」5.39%増(同マイナス20.33%)、「非鉄・金属」5.91%増(同マイナス20.44%)などとなっており、製造業を中心に回復傾向にある。

 増加幅が最も大きい業種は「食品」で、13.28%増(同0.15%)となっている。

 同調査の対象は、主要21業種251社の従業員500人以上の東証一部上場企業で、19業種128社(51.0%で妥結がでているが、このうち60社は平均額不明などのため集計から除外されている。

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