2008年春、毎日新聞が同社の海外向けホームページのコラム「WaiWai」において、卑猥でお下劣なねつ造記事を、約10年に渡り繰り返し掲載していた「WaiWai変態報道事件」を覚えているでしょうか? 「多くの母親が、受験生の息子のために、口で性処理をしてあげる」など、日本人の国民性を貶める恥ずかしさ極まりないあの事件です。

 その後、同社は「読者におわびします」と謝罪こそしたものの、真の被害者である「日本国民」に対しての謝罪はなく、インターネットを中心に抗議の声は加熱。それを受けた毎日新聞はあろうことか、「インターネット上には、今回の処分とは全く関係のない複数の女性記者、社員個人の人格を著しく誹謗・中傷する映像や書き込みが相次いでいる。毎日新聞はこうした名誉を棄損するなど明らかな違法行為に対しては、法的措置を取る方針でいる」と、抗議するインターネットユーザーに対して事実上の脅しをかけたのです。

 しかも、こうした誹謗・中傷に当たる映像や書き込みは、ユーザーが探してもどこにも見当たらず、一方的に脅しを突きつけられたユーザーたちはさらに逆上。同社のスポンサーに対して抗議運動を開始しました。インターネット上では、一部のユーザーたちが現在も抗議運動を続けています。

 もはや会社が倒産してもおかしくないほどの大事件。しかしながら不思議なことに、こうした一連の経緯は、新聞・テレビを中心とする大手メディアではほとんど報じられていません。競合他社を叩き潰すチャンスにも関わらず、大手メディアが沈黙を続ける理由は一体なんなのでしょうか。

 これを疑問に思った経済評論家でネットユーザー代表の三橋貴明氏が調査を行ったところ、聞いてあきれる新聞社やテレビ局の特殊体質が続々と明らかになりました。その内容をまとめた三橋氏の著書『マスゴミ崩壊』を読むと、マスコミが崩壊する日も近いかもしれないと思ってしまいます。



『マスゴミ崩壊』
 著者:三橋貴明
 出版社:扶桑社
 価格:1470円
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