動画共有サイトとして世界有数の規模を誇るYouTubeに、新たに有料プランを導入することが検討されていることが明らかになりました。

これまで広告収入で運営されており、ユーザーに対しては直接課金が行われていなかったYouTubeですが、どうやら背景にはさまざまな事情があるようです。

詳細は以下から。
YouTube looks at subscriptions, more ad dollars | Reuters

ロイター通信社の報道によると、Googleの副社長でコンテンツプロバイダとの提携などを担当しているDavid Eun氏が、Google傘下の動画共有サイト「YouTube」について、ケーブルテレビ（CATV）局が行っているような月額課金をはじめとした有料プランを導入することを検討しているそうです。

YouTubeは現在、ハリウッドの映画会社やテレビ番組製作会社などと提携することで、映画をはじめとしたさまざまな動画の配信サービスを導入することを検討していますが、映画会社などはCATVやDVDといった形でユーザーに直接課金するシステムを採用しているため、YouTubeが採用する「ユーザーに直接課金せず、広告で収入を得る」というビジネスモデルによって、みずからのビジネスモデルが崩れることに対して否定的であるとのこと。

また、月額課金以外にもiTunesやAmazon.comが採用しているようなレンタル制の導入も検討しており、Lions Gate EntertainmentやSony Pictures、Warner Brosなどと交渉を行ったとされています。

ちなみに現在、アメリカではYouTubeが最もアクセス数の多い動画共有サイトとなっていますが、アナリストたちによると、将来的にはWalt Disneyをはじめとした映画会社やテレビ局などによって立ち上げられた、高品質な動画を視聴できる動画共有サイト「Hulu」がYouTubeを脅かす存在になるであろうと予測されています。

つまり強力なライバルが現れたために、広告収入のみという今までのビジネスモデルに手を加えて、コンテンツプロバイダを取り込む必要が出てきたということのようです。

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