リーガ危機、スペイン政府が外国籍選手の所得税引き上げへ

　リーガに所属する外国籍選手の所得税が2010年度から引き上げられる可能性が出て来た。2004年、外国籍選手所得税は24%に定められ、この時期にベッカムがR・マドリーへ移籍したのと重なったことから“ベッカム法”と名付けられていたが、この所得税が来年度2010年から43%に引き上げられるとされている。

　対象となるのは、外国人（10年未満のスペイン居住）で、年俸60万ユーロ（約8000万円）以上の全選手。2010年1月1日以降に契約を交わすとこの所得税が課せられる。尚、今シーズン加入した選手は対象外のため、イブラヒモビッチやC・ロナウドはこれには当てはまらない。

　もしこの税法が適応されれば、今後リーガに大物選手が来なくなる可能性があることからLFP（プロフットボールリーグ協会）会長のホセ・ルイス・アスティアサラン氏は、「リーガの力が落ちることからリーガの一時休止もあり得る」としてストライキを起こすこともあるとした。世界一のリーグとしてここ数年プレミアリーグと並び大物選手を呼び込んできたリーガ・エスパニョーラ。来年度から大きな問題を抱えることになりそうだ。

（スペイン通信）