初めは疑惑の対象だった日本青年の砂漠緑化活動、10年間で350万株を植樹！―内モンゴル自治区

2009年11月3日、過度な開墾や放牧などによって拡大を続け、日本への黄砂の原因にもなっている内モンゴル自治区のホルチン砂漠で、10年前から日本人青年が緑化に取り組み、大きな成果を上げている。10年間でホルチン砂漠に植えた植物は350万株にも上るという。外灘画報が伝えた。

青年の名前は大滝隆司さん。現在は特定非営利活動法人（NPO法人）「緑化ネットワーク」の中国地区の責任者を務めている。1997年、大学を卒業した大滝さんは、内モンゴル自治区の砂漠を見て、「この壮大な砂漠を緑化できたら最高の達成感が得られるだろうな」と緑化活動に取り組む決意を固め、帰国後日本で友人と共に「緑化ネットワーク」を立ち上げた。

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ホルチン砂漠は日本から約1500kmの位置にあり、周囲の砂漠をあわせた面積は約5万平方キロメートルにも及んでおり、日本の九州よりも大きい。大滝氏が緑化の対象にホルチン砂漠を選んだのは、日本から一番近い砂漠であることと、日本でも黄砂の被害を受けていたからなどの理由によるという。

初めて現地に入り、緑化活動を始めた頃、現地住民は大滝氏の話を信じず、石油採掘に来ていると疑ったりし、誰も相手にしなかった。時が流れ、植物が成長するにつれ、住民も定期的にボランティア活動に協力してくれるようになった。しかし、この段階でも「日本は国土が小さいのでホルチン砂漠で林業を興し、樹木を日本へ輸出するのではないか」と疑う住民がまだいたという。

10年が経過する間に、趣旨に賛同する各企業からの協賛なども得られるようになり、ホルチン砂漠に植えた植物は350万株を超えた。植樹によって緑化が進み、砂漠に防風林が形成され、現地の人々が農作物の収穫によって生活できる環境が整ってきた。

大滝氏は「我々の最終的な目標は植樹ではなく、過度な開墾と放牧によって砂漠化した現状の改善をお手伝いすること。現地住民が緑化のための土地管理方法を学んだら、我々は静かにこの地を離れたい」と語っている。（翻訳・編集/HA）

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