富士重工とモスが上方修正、マクドナルドとスズキが減益、レオパレス21が赤字決算=4日に注目の銘柄

【11月4日、さくらフィナンシャルニュース=東京】4日に注目の銘柄です。富士重工とモスバーガーが上方修正、マクドナルドとスズキが減益、レオパレス21が赤字決算。

富士重工業(東1:7270)は2日、2010年3月期通期の連結業績予想を修正し、営業損益を従来予想350億円の赤字から10億円の黒字に引き上げた。前期は58億円の赤字。円高が続くと予想されるものの、第2四半期に引き続き、販売台数の増加やコスト削減が寄与すると見込んでいるため。第3四半期以降の為替レートは1米ドル88円(前回公表は95円)、1ユーロ130円(同125円)としている。売上高は同1兆3200億円から前期比6%減の1兆3600億円に、経常損益は同400億円の赤字から50億円の赤字(前期は46億円の赤字)に、純損益は550億円の赤字から250億円の赤字(同699億円の赤字)に、それぞれ上方修正した。2日に発表した2009年9月中間期の連結決算によると、売上高は前期比15%減の6355億円、営業損益は114億円の赤字(前年同期は183億円の黒字)、経常損益は118億円の赤字(同181億円の黒字)、純損益は217億円の赤字(同43億円の黒字)だった。

モスフードサービス(東1:8153)は2日、2009年9月中間期の連結業績予想を修正し、純利益を従来予想1億5000万円から6億円に引き上げた。前年同期は1億7900万円の赤字だった。3月より発売したハンバーグの肉に国産肉を100%使用した商品の第2弾「とびきりハンバーグサンド トマト&レタス」、「とびきりハンバーグサンド レタス」、4月30日から5月10日まで、期間数量限定で発売した日本テレビの総合情報番組「スッキリ!!」とのコラボ商品「『スッキリ!!』辛テリーヤキバーガー」が好評だった。上半期の既存店売上は前年比1.7%増。加えて経費削減や子会社の収益改善が寄与し、大幅増益となる見通し。営業利益は同7億円から前年同期比80%増の11億円に、経常利益は同7億円から同97%増の12億円に、それぞれ引き上げた。一方、売上高は同310億円から前年比横ばいの299億円に、引き下げた。また、2010年3月期通期の連結業績予想も修正し、売上高を従来予想620億円から前期比4%減の585億円に引き下げる一方、純利益を同6億円から同27%増の7億円に引き上げた。営業利益、経常利益は従来予想を据え置いた。

日本マクドナルドホールディングス(JQ;2702)は2日、2009年12月期第3四半期の連結決算を発表し、それによると純利益は95億円(前年は97億円)だった。クォーターパウンダー・チーズなどの販売や100円マックメニューへの追加など行ったが、中間期に閉店を決定した68店舗について、第3四半期に実際閉店した9店店舗に関しては店舗閉鎖損失1億円を特別損失に計上するなどしたことが影響した。売上高は2768億円(同3078億円)、営業利益は176億円(同142億円)、経常利益は169億円(同135億円)だった。通期予想に変更はなかった。

スズキ(東1:7269)が2日に発表した2009年9月中間期の連結決算によると、純利益が前期比63%減の125億円だった。国内外での販売数量減や円高が響き、大幅な減収減益となった。コストや研究開発費の削減に取り組んだものの、吸収しきれなかった。二輪車の売上高は50%減の1425億円、、四輪車の売上高は27%減の1兆278億円となった。「アルト誕生30年記念車」をはじめ、環境対応車普及促進税制に適合した「スイフト」、「パレット」など商品力の強化をはかったが、前年を下回る結果となった。海外は「A-star」、「Ritz(日本名スプラッシュ)」など、新型車が好調なインドや廃車買換え奨励制度の効果等のあったドイツ、イギリスなど、一部の国では販売数量が増加したが、全体では低調に終わった。売上高は同31%減の1兆1815億円、営業利益は同48%減の318億円、経常利益は同43%減の390億円だった。中間配当は前年同期比3円減配となる5円。期末配当は未定。また、2010年3月期通期の連結業績予想を修正した。営業利益を従来予想より300億円上回る前期比48%減の400億円に、経常利益を同300億円上回る同37%増の500億円に、純利益を同100億円上回る同45%減の150億円に、それぞれ引き上げた。売上高は前回予想を据え置いた。為替の前提レートは1ドル93円、1ユーロ124円。

レオパレス21(東;8848)は2日、2009年9月中間期の連結決算を発表し、それによると純損益は122億円の赤字だった。前年は122億円の黒字で、大幅に赤字化した。アパート建築請負事業の受注が、前年同期比38%減に、賃貸事業の入居率は前年同月比8ポイントダウンとなるなど景気低迷の影響を大きく受けた。入居率の低下は、景気後退により法人契約を中心に大量退室が発生したことによるもの。売上高は前年同期比13%減の3103億円、営業損益は68億円の赤字(同298億円の黒字)、経常損益は118億円の赤字(同305億円の黒字)だった。通期予想に変更はなかった。【了】