F1が分裂騒動で揺れている。

 発端は世界の四輪自動車レースを統括する国際自動車連盟(FIA)が、来年のF1世界選手権シリーズから「バジェットキャップ制度」を導入するとしたことだ。

「バジェットキャップ制度」とはFIA主導で決められた年間予算制限ルールである。

 F1に参戦するチームはトップクラスで300億〜500億円、表彰台には縁がない中堅チームでも200億円あまりの年間予算で活動している。だが、世界は金融危機の真っただ中。F1を支える自動車メーカーはどこも経営不振で苦しんでいる。昨年はホンダがF1撤退を決定した。他にも経営環境の悪化から、撤退を考えているメーカーがいくつかあるといわれている。

 また、メーカーのファクトリーチームではないが、昨年は元F1ドライバーの鈴木亜久里氏が率いるチーム・スーパーアグリも撤退した。こちらは不況の影響でスポンサーが確保できなかったためだ。

 今後も金融危機や自動車の販売不振が続けば、ばく大な活動予算が捻出できず撤退するチームが相次ぐだろう。そうなれば参戦するチームは少なくなり、レースが成立しなくなる可能性もある。

 その対応策としてFIAが打ち出したのが「バジェットキャップ制度」だ。年間予算を4千万ポンド(約60億円)以内に制限するというルールである。

 これならコスト削減ができて、どのチームも喜ぶと思うかもしれない。ところが、そうはいかないのだ。たとえば年間予算400億円のチームは、その事業規模でものごとが動いている。名門フェラーリでいえば専属スタッフが800人以上いてF1マシン専用の工場や研究所などの施設がある。それをいきなり60億円規模に圧縮しろと言われたら、スタッフを大量解雇しなければならないし、施設も縮小しなければならない。簡単には受け入れることができないルールだ。

 そうした事情を知っているFIAは「バジェットキャップ制度」をすべてのチームに適用するのではなく選択制にした。バジェットキャップを選択したチームは60億円規模で、選択しないチームは従来通り数百億円規模で活動していいということである。

 だが、そんな両者が混在した状態ではまともなレースにはならない。トップ争いをするのはバジェットキャップを選択しない数百億円規模のチーム、選択した60億規模のチームは後方が定位置という結果が見え見えのレースになるのは明白である。

 そこでFIAは両者にハンデをつけることにした。主なものを上げておこう。


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