エヌ・ティ・ティ レゾナント株式会社は、国内138社の人事・人材育成部門の管理職以上を対象に「企業における人材育成の実態調査」を実施した。

調査結果から、経営トップが求める人材イメージの特徴をまとめると、「課題を明確化でき、解決策を考える」や「目標達成への信念を持っている」などの「自律型人材」が求められていることがわかった。
また人材育成サイクルとして、全社一元的に「標準的なキャリアパスに従って、階層別研修などのカリキュラム・研修を整備している」や「全社員の共通スキルとして研修を実施している」企業が約70%と多く見受けられるが、「育成課題ごとに研修体制を構築している(40.6%)」や「社員個々のキャリアプランの立案・評価を実施している(25.9%)」企業は少ない結果となった。

各企業は「新入社員向け集合研修(88.4%実施)」を筆頭に、若手社員、管理職社員、全社員などを対象にした「合宿型研修」「eラーニング」「OJT(On-the-Job Training)」などの育成の取組みが実施されている。しかしながら、それぞれの研修の満足度は「集合研修(41.3%)」「合宿型研修(41.1%)」「eラーニング(28.8%)」「OJT(31.6%)」と、50%を割り、不満要因としては「集合研修」「OJT」では「研修終了後のフォローが不十分」や「日程調整等の運営負担が大きい」などが多く、「eラーニング」では「カスタマイズが困難」などが挙げられた。

また、「研修」は、自らの弱みや問題点について「気づきを得る」施策として効果がある(88.0%)と出ているが、「社員自身の行動変容までは繋がっていない」という回答が56.5%と「行動変容を促すことができている」の31.5%を上回り、社員自らが自身の弱みや問題点に気づき、行動変容につなげるためには、研修の改善が必要であることが伺えた。(了)


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