メディアを語る宗教学者のリテラシー

ＰＪニュース用の取材交渉中、取材条件を小出しに示されたので「取材条件を全て明示してほしい」と求めたら、一転して取材を拒否された。相手は、宗教報道などでメディアにも登場する國學院大學教授で宗教情報リサーチセンター（RIRC）センター長の井上順孝氏だ。

　11月２日、東京・國學院大學で「RIRC開設10周年記念・公開研究フォーラム ＜宗教情報＞とメディアリテラシー」が開催される。創価学会副会長・岡部高弘氏が「創価学会のメディア対応について」というテーマで語るほか、他宗教団体の関係者や弁護士、宗教研究者、メディア関係者が発題者として名を連ねる、非常に興味深いイベントだ。ぜひ、多くの人にお勧めしたい。

　記者は井上氏と面識もあったので、９月末、彼に直接連絡を取り、ＰＪニュースで記事にすることを前提にフォーラムの取材を申し入れた。井上氏からは、こんな趣旨の返答がきた。

・録音と動画撮影は一律禁止
・写真撮影は報道のみに許可
・取材はＰＪニュースであれば問題ないと思う
・とりあえずフォーラム参加自体は認める

　「公開研究フォーラム」と銘打たれているものの、取材はもちろん一般参加も事前申し込みによる許可制である。

　その後、「人物の顔をあまり大写しにしないように」という条件を付けられた。発題者の顔を撮影できないのであれば、下手をしたら会場全景写真くらいしか撮れなくなる。念のため「フロアの一般参加者ではなく発題者の顔を撮るなという意味か？」と確認した。

　返答は、やはり発題者の顔を撮影するなというものだったが、今度は「発題者については複数の人を同時に写す」ようにと書いてある。前回示された条件より緩くなったが、やりとりの度に条件が変わるのも困ったものだ。ルールに従う意向を明示した上で、「条件があるなら全て正確に示してほしい」と伝えた。ところが井上氏は、記者が取材条件を尋ねたことを理由に取材を拒否してきた。

　これまでのライター経験で、こんなことは初めてだ。制約がある取材ほど、制約の内容を明確にすることは双方にとって不可欠のはず。記者のワガママではないし、ルールに異も唱（とな）えず「従う」と明記しているのだからクレームですらない。しかし、最終的に井上氏は、こう連絡してきた。

　「今回は従来の原則どおり新聞社だけに限るという方針にさせていただきますので、ご了承ください」（井上氏のメールより）

　井上氏はおそらく、やましいことがあって取材を拒否したかったわけではない。メールの文脈からして、取材条件を明示したくない（あるいはできない）ために、「新聞社に限る」というルールを持ち出して取材拒否を正当化しようとしたのだ。しかし、取材を拒否されたことより、ことの経緯と論理に問題を感じる。

　仮に記者が疑問を口にせず「YES」とだけ言っていれば、おそらく取材は可能だった。しかし、この程度の疑問も口にできない関係は、不健全ななれ合いどころか主従関係であるとさえ言える。例えば官公庁などの閉鎖的な記者クラブ制度は、取材する側・される側のなれ合いと権力者によるメディア・コントロールを招きやすく、しばしば社会的な批判の的となる。情報の受け手側のリテラシーを考える上でも非常に重要な問題だ。

　RIRCは私的団体ではなく、公益法人である「財団法人国際宗教研究所」の付属機関である。同法人のウェブサイトに、こんな記述がある。

　「（略）日本の宗教界、宗教ジャーナリズム、宗教研究者等のニーズに応えていくことを目指しています」

　しかしなれ合い以外の選択を与えない取材対応は、ジャーナリズムへの貢献を謳（うた）う同法人の理念と逆行する。ましてや今回のフォーラムは、メディアやリテラシーそのものがテーマだ。RIRCセンター長としてフォーラムの司会に立つ井上氏の対応が、不可解でならない。【了】

■関連情報
宗教情報リサーチセンター（RIRC）
http://www.rirc.or.jp/

ＰＪニュース.net

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パブリック・ジャーナリスト　藤倉 善郎