最近、人材開発の分野でも「メンタルヘルス」という言葉を耳にする機会が増えてきました。今までは、医療的な見地からこの問題に取り組んでいたようですが、成果を得るどころか、企業を取り巻く環境激化とともに、メンタル不全者が続出し、個人の問題では捉えきれなくなってきているのです。

　ストレスフルな現代社会において、企業においてもメンタルダウンが企業成長にも影を落としてきている現状を踏まえ、人材開発・組織開発の視点から捉える必要に迫られてきています。この様な機運が高まってきたことは企業にとっても従業員にとっても喜ばしいことではありますが、その対策はあまり進んでいないのが実情です。

　うつ病で外来を訪れる患者数はここ20年でなんと70倍にも増えています。行政の判断指針改訂を受け、労災認定件数も急増しています。うつ病対策は、今や企業のリスク管理の重要な課題となっているのです。

　日本では、うつ病は病気と捉える傾向が強いようですが、アメリカでは異を唱える人が増えてきています。何故なら、現在精神疾患の医学的な対応は証明されていない仮説の上に成り立っていて、生物学的根拠は確立されていないのです。

　実は最近の報告では、うつ病治療に使われる抗うつ剤の有効性は50〜60％程度であるのに対し、うつ病治療のプラシーボ（偽薬）効果は47〜50％に達しています。精神疾患に使われてきている薬物の殆どが危険で依存性があるのに効果がないという驚くべき報告もあります。

　それでも尚、精神病という領域が存在感を維持させているのは、巨大な利権を擁する向精神約産業が背景にあるといわれています。今こそ、うつ病を精神病と捉えるのではなく、精神的不健康と捉え、その対策に取り組むことが重要なのです。


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