温暖化対策をやってる場合ですか？

ここに示したグラフは、過去45万年間の気温変化と大気中の二酸化炭素濃度の変化を示したものである（データはNASAホームページから引用）。このグラフから直感的にわかることは、

（１）気温と二酸化炭素濃度の変化の仕方は大雑把な傾向としては似通っているが、詳細に見ると一致していない時期がある。
（２）気温・二酸化炭素濃度は、約10万年周期で大きく変化している。
（３）約10万年周期の変化の間に、約３〜４万年周期の比較的小さな周期的変化がある。
（４）現在は、10万年周期の変化の中で、急激に気温・二酸化炭素濃度が上昇する時期に当たっている。

　という４点だろう。

　気候変動に関する政府間パネル（IPCC）では、近年の急激な温度上昇が人類の活動によってもたらされたと報告されており、その報告を基に、各国政府は温室効果ガスの削減に躍起になっている。ただ、数万年、数十万年単位での気候変化を考えると、人類が排出した温室効果ガスは、気候変化の主因ではないように思える。言い換えれば、IPCCは人類の活動が気候変化に与える影響について過大に評価しているように思える。

　人類の活動で排出された二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスが、気候変化に無関係と断言することはできない。しかし、問題はその影響の程度である。確かに、ここ100年間で人類は大量の化石燃料を燃やし続け、多量の二酸化炭素を大気中に放出してきた。それと同時期に、気温は上昇する傾向にあり、二酸化炭素濃度が増加してきたことも事実である。ただ、大気中の二酸化炭素濃度は海水温とも密接に関係しているし、気温は太陽活動や地球の軌道の変化によっても大きく変わる。人類活動と気温上昇は、"偶然"一致しただけなのかも知れない。

　人類が地球環境に与える影響を最小限にしたいという発想はわかる。人類によってもたらされた気候変化の「さざなみ」が、生態系に影響を及ぼすかも知れないという危惧も理解する。しかし、人類活動が、気候変化という圧倒的に巨大な現象を引き起こしている主因だという証拠は、IPCC報告書を読んでも理解できなかった。気候変化そのもののメカニズムが科学的に理解されていない現状では、その原因を探ることは難しいのかもしれないと思っている。大気中の二酸化炭素が増えたから気温が上がったのか、逆に、気温が上がったから大気中の二酸化炭素が増えたのか、研究者によって原因と結果が交錯していることは、科学界の混乱を象徴的に示しているだろう。

　日本は、５年間で二酸化炭素の排出権取引に５兆円（10億トンの排出権を購入すると仮定）を拠出することが見込まれている。年間１兆円だ。排出権取引に巨額の予算を使う意義があると考えている人がいてもいいが、それで本当に地球環境を維持できるのかどうか、もう一度冷静な議論が必要だ。

　最後に、気になるデータを示しておきたい。カリフォルニア工科大学のスミスらによれば、太陽風（太陽から吹き出すプラズマ）が50年で最低のレベルになっている。2008年8月には、太陽活動の目安となる黒点の生成数が1913年６月以来初めてゼロになった。現在、明らかに太陽活動が低下している。太陽活動が弱かった1300年から1850年ごろまで、地球は小氷河期になった。1645年から1715年の「マウンダー極小期」では、農作物が育たず飢饉が頻発した（情報通信研究機構ホームページ）。

　温暖化と寒冷化。温暖化しても人類は滅亡しないが、寒冷化すれば人類は危うい。科学者の見解が分かれる温暖化ガス主因説に振り回されて、排出権取引などと言うマネーゲームに巨費を投じているうちに、寒冷化対策・食料対策が必要になるかもしれない。そうなれば、原油価格は高騰し、国際的な食料の奪い合いが起きるに違いない。

　気候変化を人間が食い止められるという幻想は捨てた方がいい。今するべきことは、どうすれば気候変化を乗り越えて人類が生き残れるのか、という本質的議論だ。【了】

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パブリック・ジャーナリスト　小林 亮一