「IPCC-IR3Sサイエンスシンポジウム」が東京大学で開催、研究者が温暖化について研究発表

【PJ　2008年04月18日】− IPCC（気候変動に関する政府間パネル）、IR3S（サステイナビリティ学連携研究機構）と東京大学の３者は17日、東京大学の安田講堂で「ＩＰＣＣ−ＩＲ３Ｓサイエンスシンポジウム」を開催した。副題は「科学者が語る第４次報告書のメッセージ」。

　東京大学総長の小宮山宏氏が開会挨拶をし、多くの研究者が発表した。多く語られたのは、温暖化による気候変動の影響と「サステイナビリティ」であった。「サステイナビリティ」とは、Sustainability、すなわち、持続可能性ないしは持続的発展性のことである。

　IPCC議長の Rajendra K. Pachauri氏より、IPCC第４次報告書についてビデオメッセージという形で報告がされた後、研究機関等に所属する研究者から研究についての発表があった。温暖化による気候変動の影響という状況に対応するなかで、いかに、地球環境の持続可能性を維持しつつ社会の持続的発展性を確保していくかということについて、各研究者がそれぞれの見解を聴衆に披露した。

　東京大学の松橋隆治教授は、温暖化の緩和策について述べ、そのための対策の柱は緩和策としてのＣＯ２等の排出削減策と適応策としての温暖化への悪影響への対策の２つであるとし、温暖化の要因となるＣＯ２等の削減余地は地域としてはアジアにあり、先進国よりも発展途上国にあると論じた。【了】

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パブリック・ジャーナリスト　木下 博之【 東京都 】
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