映画『靖国』緊急会見の他誌が報じない裏話

　ドキュメンタリー映画『靖国　YASUKUNI』の上映中止問題を巡り、4月10日参議院会館でジャーナリスト、映画監督、メディア関係者たちによる緊急記者会見が開かれた。映画『靖国』の李纓（リ・イン）監督本人のほか、田原総一朗氏、「一水会」顧問・鈴木邦男氏、月刊誌「創」編集長・篠田博之氏、フォトジャーナリスト・広河隆一氏、漫画家・石坂啓氏、映画監督・是枝裕和氏ほか錚々たるオピニオンリーダーたちが出席した。1本の映画を権力の圧力や自主規制の波から守れ、と各氏が熱く訴えかける光景は、84年のバンドエイド、85年のU.S.A. for Africaを彷彿させるものがあった。

　自民党の有森治子議員が『靖国』に出演している刀匠に確認を取り、「刀匠は出演シーンの削除を求めている」と主張していること対して、李監督は「映画完成後の昨年4月と今年2月に刀匠ご夫婦に会い、内容について不安がっていたので話し合い、了承してもらった。国会議員が出演者に直接連絡を取っていいものなのか。何が起きたのか不思議に思います」と冒頭で反論。この件は新聞各紙がすでに報道しているので、本稿では報道から漏れてしまった参加者たちのコメントを伝えたい。

　まず口火を切ったのは、『靖国』を高く評価している田原氏。

「上映を取り止めた映画館が悪いという声もあるが、映画館は悪くない。親会社のさらに上の親会社の役員たちが『波風立つから、やめろ』と決めたんです。会社名は言うなと言われているので伏せるが、みなさんの知っている会社です。映画館を責めるのではなく、日本の構造的な問題を考えなくちゃいけない」

　漫画家の石坂氏、映画監督の是枝氏は表現者の立場から発言。

「10年前はギリギリできていたのに、南京虐殺、従軍慰安婦問題、集団自決問題など、今は漫画として雑誌に掲載できなくなっている。10年前には私たちが見ることができた写真や映像、言葉が次々と消えているんです。海外で上映された『靖国』が、日本で観ることができないのは由々しき問題。国会議員もプロなら、自分たちの発言がどれだけ社会的影響力を持つのか自覚してほしい」（石坂氏）

「こういう集まりに参加するのは初めて。内容が偏っていると言われているが、もし偏っていても、それは上映後に起きるべきリアクション。上映後なら、どんなリアクションが起きてもいい。そこで多様な意見を交換し合い、“靖国”について理解を深めればいい。テレビの仕事もしているが、テレビでは非常に企画が通りにくくなっている。権力に都合の悪い企画を出すと、『免許事業なんで』と逃げられてしまう。公共的であることが、表現の自由を狭めている。根本的な考え方を変えていかないと、表現の場が失われてしまう」（是枝氏）

　さらに、83歳になる、元共同通信記者であるジャーナリストの原寿雄氏は、「満州事変をきっかけに日本のマスコミは足並みを揃え、軍部に協力し、戦争を煽った。私はどうも満州事件の2〜3年前くらいの状況に近いものを感じる」と発言。

　中東の紛争地帯やチェルノブイリの取材で知られる広河氏は「表現の自由、言論の自由は、人々の知る権利に基づくもの。この知る権利とは、人間の生存権、人間らしく生きる権利に基づいている。だから、作品を発表する場、メディアは外圧に対して不可侵なものでなくてはならない。政治家は人々の知る権利を守るのが仕事のはず」と訴えた。

　立教大学社会学部教授・服部孝章氏の「稲田朋美議員は『上映中止までは求めていなかった』と言っているが、言論の自由・表現の自由は行動で示さなくては意味がない」という言葉も、印象に残った。

　発言者の中で、ひときわ異彩を放ったのは新右翼の論客・鈴木氏。