【押忍!オカネ塾】ライブドア事件でボロボロの新興市場に回復の兆しか…!?

【序】東証マザーズの株価は、2006年1月16日の「ライブドアショック」を機に下落してきたが、ここにきてようやく回復の兆しが現れた可能性がある。市場規模を計るものに「東証マザーズ指数」という数値がある。東証マザーズ指数とは、同市場に上場している全銘柄を対象とした指数で、東京株価指数(TOPIX)と同じ算出方法（東証マザーズ指数 ＝ マザーズ市場上場銘柄の時価総額 ÷ 基準時価総額×100）によって算出される。

東証マザーズ指数は「ライブドアショック」を機に下降線をたどり、2006年1月16日に2800.68ポイントあったものが、2007年5月18日には3分の1の796.82ポイントまで下落。そして、2008年2月13日には、算出来安値となる590.35ポイントまで落ちた。丸2年に渡って下落を続けてきた新興市場だが、ある数値の読みから「ついに底か！？」ということも考えられるという。その数値とは…。

塾長：「塾長の大金貯世(おおがねためよ)である！」

塾長：「『外国人投資家の市場動向』、『騰落レシオ』と『信用評価損率』といった奥義『市場動向の分析方法』を諸君に伝授してきたが、しっかり血となり肉となっているか？」

塾長：「株式投資で生き残りたければ必読だからな。忘れた時は、復習をして思い出すのだ！よいな」

生徒：「オス」

塾長：「株式投資の基本中の基本をたたき込んだつもりだが、今日は『新興市場の市場動向の分析方法について伝授したい。これもしっかり覚えて我が物とせよ！」

生徒：「お願いします」

塾長：「新興市場は東証1部などに比べ、個人投資家の割合が多い。特に東証マザーズの売買の約半分は個人投資家が占めている。そこで注目したいのがIPO（新規株式公開）だ。これは、未上場企業が新規に市場へ株式を公開するイベントで、投資家はそれに購入の申込をし、抽選などで株が割り当てられる仕組みになっている」

塾長：「IPO銘柄では公募価格と呼ばれる、新規買付けの投資家に株を売る価格を決め、その後取引開始で値段がつくのだが、公募価格に比べ初値（取引開始時の株価）は高いという傾向がある。つまり、IPOに申し込んで公募価格で株を購入し、上場日の最初に売れば利益が得られる可能性が高いということだ」

生徒：「そのテクニックは、有名ですよね。これと市場動向の分析がどう関係してくるのですか？」

塾長：「焦るな！落着いて聞け。逆にIPO銘柄の初値が公募価格を下回る（公募割れという）傾向が続くと、IPO銘柄の大半は新興市場に上場するので、新興市場に投資家のお金が流れていないといえる。そこで注目したいのが『初値対公募価格上昇率』だ。これは、IPO銘柄の初値が公募価格をどれだけ上回っているかを見る指標で、その上昇率は5〜10銘柄の移動平均で計算するとよいだろう」

塾長：「『初値対公募価格上昇率』の見方としては、この数値がマイナスのときには5銘柄で計算したのであれば、直近の5銘柄のIPO銘柄を公募価格で購入し、初値で売ると損をするということで、『異常事態』と捉えることができる。結果としてこの数値がマイナスになるということは新興市場の底を暗示していると解釈する」

生徒：「確かに過去のIPO銘柄をチェックすると、ほとんどの銘柄の初値は公募価格を上回っていますね。現在はプラスの企業が出ていますが、2008年2月の初旬はマイナスの企業が多いですね。ということはこれまで下げ続けてきた新興市場に回復の兆しが見られるのかもしれませんね」

塾長：「うむ。過去でも大体は新興市場（特にJASDAQ）の底に近い位置でこの指標がマイナスになることがある。めったにマイナスにならないだけにチェックすべきだ」

生徒：「ただ、実際にどう使えばよいのでしょうか？」

塾長：「個別銘柄の動きは市場要因と企業の固有の要因（業績）に分けられる。例えば、保有株を長期で持っていたいが、これまで紹介してきた指標で市場要因による下落の可能性が高いと見れば、損失を避けるために株式指数先物やETFなどを売って値下がりをヘッジすることもできるだろう」

塾長：「他に、インデックスファンドをドルコスト平均法で毎月積立している投資家であれば、ここで紹介した指標を見て相場の底を示している可能性が高いところで買い増しする、といった手段もあるだろうな」

生徒：「勉強になりした」

塾長：「これで新興市場の分析方法の伝授を終了する。市場動向の分析方法については、基本中の基本だということを忘れるなよ」

生徒：「オス！」


〜〜〜まとめ〜〜〜
新興市場はライブドアショック後に冷め切っていた。しかし、ついに底が見えたという考え方も、IPO銘柄の「初値対公募価格上昇率」によって見て取れる。

その理由は、IPO銘柄の「初値対公募価格上昇率」がマイナスになると新興市場の底を暗示している可能性がある指数だからだ。これまで紹介した指数1、指数2を使って、個別銘柄の市場要因による値下がりのヘッジや、インデックスファンドを定期購入している場合は、相場の底に近いと思われるところで買い増しするなどの方法がある。ただし、当然100％保証されたものではないので、投資は自己責任で行うように！

＊紹介する金融商品への投資にはリスクが伴います。各商品のお問い合わせは、取り扱い会社までお願いします。投資は自己責任で。（この塾と登場人物は架空です）

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