【押忍!オカネ塾】日本の経済力は低下する! これからは海外投資にも目を向けよ!!(押忍!オカネ塾)

【序】香港から帰ってきたばかりの大金貯世（おおがねためよ）塾長。海外投資の必要性を「オカネ塾」の生徒に教えるべく、世界的な金融シティ香港で、色々な証券会社や投資信託会社を回ってきたらしい…。香港から帰国したばかりの塾長の講義がはじまる。

塾長：「塾長の大金貯世である！」

塾長：「昨日、香港から帰ってきた。土産をもってきたぞ」

生徒：「ありがとうございます。…って何ですか？この書類の山がお土産？」

塾長：「そうだ。お前たちには海外投資も少しづつ勉強してもらおうと思い、金融商品のカタログをもらってきたのだ。今日から海外にも目を向けて勉強していくがよい。これからの時代、投資を日本だけに頼っていてはリスクが大きいからな」

塾長：「日本のリスクってなんですか？」

塾長：「日本は昨年を境に人口の減少が始まった。今後さらに少子高齢化が進むだろう。政府は労働者などの移民を受け入れることもしないので国の経済力（生産力）は低下し、消費市場の規模も縮小していくだろうと予想される」

人口の多い国トップ5

1位	中国　13億３千万人
2位	インド　11億４千万人
3位	アメリカ　３億人
4位	インドネシア　２億３千万人
5位	ブラジル　１億９千万人
	「2007年世界人口白書」より

塾長：「将来、日本企業で生き残れるのは、海外で生産・販売網を持つメーカーや出輸入を行う商社になるだろう。海外で稼げない会社はダメだということだ」

生徒：「なるほど…。こう考えると日本にもリスクがあることが分かりました。どうしたらいいでしょうか？」

塾長：「それは海外投資に目を向けることだ。世界には人口構成が若い新興国がある。インドなどがその代表格で、労働人口といわれる15～59歳の数が2030年には中国を超す予想がでているぞ」

生徒：「海外投資ですか…」

塾長：「つかぬことを聞くが、お前の食事は毎日３食、ご飯と味噌汁か？」

生徒：「いえ、ご飯と味噌汁は好きですが、今朝はパンでした。昨晩は友達とイタリアンに行きましたし、ランチは坦々麺と餃子でした」

塾長：「ワシが言いたいのはそこだ！日本人はフレンチ、イタリアン、中華料理などの世界の食べ物が好きなのに、投資となると国内の株くらいしか思いつかない。食は国際的なのに、金融教育は残念ながらドメスティックということだ。世界の色々な料理を食べているのと同様に、世界の金融商品を理解していけば、オカネの知識はもちろん、国際理解も深まるということなのだ」

塾長：「まず海外投資の基本として、その国の経済成長率に注目するのだ。日本はGDP成長率2.2％。それに対して、中国10.7％、ベトナム 8.2％、香港 6.9％、タイ 5.0％、ドバイ(アラブ首長国連邦) 8.9％、モンゴル8.4％、ロシア7.3％、インド9.4％…。世界には日本の４倍５倍あるいはそれ以上の加速度で成長している国があるのだ。2010年には日中のGDPが逆転するともいわれているぞ」

塾長：「確かに海外への投資にはリスクはあるが、投資対象を見つけるのは比較的容易なのだ。極端な話、その国全体の経済成長の波に乗って、その国の優良な基幹産業（例えば、銀行、石油、電力、通信、港湾、建設、不動産など）を選べばいいだろう」

生徒：「オススメはありますか？」

塾長：「日本で買える海外のETFだ。バンク・オブ・チャイナ（BANK OF CHINA）やチャイナ・オイルフィールド・サービス（CHINA OILFIELD SERVICES）など香港市場に上場している中国企業37社で構成する『ハンセン・エイチ-シェア・インデックスETF（Hang Seng H-Share Index ETF）、インド、中国、インドネシアなどの新興国(23ヶ国)の株式を集めた（iShares MSCI Emerging Markets Indx (ETF)）がある」

塾長：「また、インドに特化したiシェアーズ・シェアーズ・BSE-SENSEX インディア・トラッカー（iShares BSE SENSEX India Tracker）もあるぞ」

塾長：「しかし、いくら成長しているといっても、海外投資は大きな魅力がある反面で、リスクもあることを忘れるな。すべて自己責任で行わなければならないことを心せよ。海外投資のさらなる魅力とリスクは、あらためて説明しよう。今日はここまで！」

生徒：「オス！」

～～～まとめ～～～
日本のGDPは2006年に世界2位。だが、日本の人口は減少に転じたため、将来的に国の経済力（生産力）は低下するだろう。
日本だけに頼るな。日本で買える海外のETFに目をむけよ！

2006年GDPランキング(市場為替レートベース)

1位	アメリカ 13,244,550
2位	日本 4,367,459
3位	ドイツ 2,897,032
4位	中国 2,630,113
5位	イギリス 2,373,685
	（単位は100万米ドル）

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