野村も日興も販売　エコファンドがブーム

「日興エコファンド」がエコファンドのさきがけだ

「環境」をテーマとした投資信託「エコファンド」がブームになっている。2007年7月には野村証券が「ＤＷＳ地球温暖化対策関連株投信」を、8月には日興コーディアル証券が「UBS地球温暖化対応関連株ファンド・クールアース」を、それぞれ1000億円台規模の大型投信として販売した。環境は、主要国首脳会議（サミット）でも欠かせない重要テーマに浮上しており、ブームの背景には環境への社会的関心の高さがありそうだ。

30本近く設定され、資産残高も総額5000億円

エコファンドは、ごみの分別や室温の適正管理など社内の環境対策を積極的に進めたり、世界的な環境保全事業を手掛けている企業の株式などを運用対象にする投信だ。国内では99年に発売された「日興エコファンド」がさきがけ。ここ数カ月では「地球温暖化」をうたった投信を中心に急速に増えており、現在は計30本近くが設定され、資産残高も総額で5000億円を超えているとされる。

野村の地球温暖化対策関連株投信は、購入できる期間が限定されており、既に募集は終えているが、約1500億円の資金を集めた。風力発電をはじめ環境負担の少ない電気や燃料を作り出す技術である「クリーン・テクノロジー」で世界的に主導的な立場にある企業や、効率的なエネルギー利用を促進する省エネ技術をもつ企業の株式を組み入れている。

日興のクールアースは、太陽光や地熱発電技術、省エネ家電製品の開発、温暖化ガスの回収や貯留技術などに優れた企業の株式に投資している。このほか、新光投信も7月に、ハイブリッド技術で世界トップのトヨタ自動車をはじめ、化石燃料の使用効率を上げる技術を持つ企業などを投資対象とした「地球温暖化防止関連株ファンド・地球力2」を設定し、国内の複数の証券会社や地銀などが販売している。

投資に興味なかった一般人が投信を買うきっかけになる

エコファンドが増えているのは、「環境問題は世界的な課題であり、優れた技術を持っている企業は、将来の成長性も期待できるため」（中堅証券）という事情がある。また、「各家庭でも、環境対策に取り組んでいる人は多く、『環境保全』や『温暖化対策』をうたえば、一般の投資家にも訴えやすい」（大手証券）との声もあり、投信を販売するうえで便利だという要因もありそうだ。

環境という身近なテーマの投信が提供されることで、投資には興味がなかった一般の人が投信を買うきっかけになるという利点もある。しかし、「購入する際には注意が必要だ」との指摘も多い。一つのテーマに絞った投信は、投資先が限定されるため、広範囲の銘柄を投資対象とする投信より、通常はリスクが高くなってしまう。「ブームに乗って手軽に買うのは控え、何のためにエコファンドを買いたいのかをじっくり考えるべきだ」（市場関係者）との声も聞こえる。