転職するならボーナスの後で！ボーナス転職のススメ

ボーナスはがっちり受け取る！完璧転職スケジュール

「転職をするならボーナスが出た後で」と考える人は多いが、入社の時期が特定できないため、実現できているケースはそう多くない。この記事では退職前だけでなく、新しい企業での入社後のボーナスを含めた、ボーナス獲得のための完璧スケジュールを探る。

これだけは押さえておきたい「ボーナス転職」の基礎知識

日本のボーナスは独特だ。多くの企業でボーナスは、「インセンティブ」や「臨時賞与」ではなく、「生活費」として年収の中に予定されている。つまり、ボーナスを受け取った後で転職する、いわゆる「ボーナス転職」を考えるのは当然とも言える。まずは基礎知識を知っておこう。

企業により支給時期が異なるため、ここでは1年に2回のボーナスで、支給月は7月（夏）と12月（冬）にしてある。
このような差が生まれる大きな理由は、内定の時期と入社日だ。Aは6月後半に内定が出て、ボーナス支給後の退職を考えたケース。ただ、支給前に退職の意思を伝えるのは「もらい得」のようで気が引けるし、ボーナスを減額される場合（後述）もあるため、退職の通知は8月に入ってから。残務整理や仕事の引き継ぎに1カ月強かかり、入社は10月上旬となった。転職先企業に入社日を延期してもらったのは言うまでもない。
Bは5月下旬に内定が出たケース。ボーナスは欲しかったが、転職先企業から「プロジェクトがスタートするので7月初めに来てほしい」と言われた。どうせボーナスは受け取れないと早めに退職の意思を伝え、内定からほぼ1カ月後には入社している。
これらが典型的な「ボーナス転職」の例だが、ここで出てきたいくつかの要素から、押さえるべきポイントを見ていきたい。

■知らないと損する自社ボーナスの仕組み

ポイントは3つある。ひとつはボーナスの評価対象期間だ。ボーナスは一定期間（一般的には6カ月）の業務・業績が評価されて支給されるため、同じ7月支給でも10月〜3月、11月〜4月、12月〜5月などと企業によって対象期間が異なる。勤務先の制度は事前に調べておきたい。
ただし例外もある。給与が年俸制で、年俸を16で割って4カ月分をボーナスとして支給する、あるいはボーナスは純粋に「賞与」であり、通常は支給されないが好業績などが理由で臨時支給されるなどだ。この記事では、日本の典型的な賃金体系である「ボーナスは賃金の一部として支給」を前提とする。
もうひとつは支給額だ。まず、支給前に退職が決まっていると、減額される場合がある。理由は多くの場合「査定の結果」である。また、原則的に支給日に在籍していないと支払われない。この2つは現実的に対抗できないので覚えておいてほしい。
3つ目は、退職する企業のボーナスだけでなく、転職する企業のボーナスも考えたいということだ。上の表には書いていないが、転職先企業のボーナス評価対象期間を5月〜10月とすると、冬のボーナスはAが1カ月分、Bでは4カ月分となり、3カ月という金額の差が出ることになる。


ボーナス転職実践者が経験した予想外の「光と影」

「ボーナス転職」を実践したエンジニアを紹介する。昨年3月に内定を得たものの転職先企業に入社日を待ってもらい、ボーナス支給後の7月に入社したITコンサルタントだ。周囲に迷惑をかけず、スムーズに事が運んだと思ったが、入社後に思わぬ事態が待っていた。
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