【セキュリティ魂】自殺サイトの運営者を探せ！ネット犯罪に立ち塞がる"取材の壁"

立ちはだかる壁をいかにして突破するか

　インターネットで検索すれば、ネット犯罪に関する情報を簡単に収集できる。マスコミの流す情報には文字数に限度があるが、インターネット上には、ITや法律の専門家による多くのコメントがあり、トコトン知ることができる。その結果、調べたネット犯罪については詳しくなれる。それでも、所詮、ネット上の情報だ。現場まで足を運んで取材した者が持つ情報量には足元にも及ばない。

　一昔前は、新聞社もITに詳しい人材を集めて記事にしていたが、今では記者だって検索サイトを活用し、電子掲示板やブログを使って情報収集している。そして、ネットの情報のみで記事にする危うさは十分に知っている。だから独自の情報網を駆使して裏づけをとって、記事にしている。それがネットでしか情報収集できない素人との違いだ。

　もちろん、記者だって人間だからミスもある。これまで多くのネット犯罪の取材に関わって感じた「取材の壁」について話をしたい。

　人間だからミスもある。そんなネット犯罪に関する「取材の壁」について話をしよう。

■自殺サイトの運営者を探せ

　少し前に話題になった事件だが、自殺希望者をホームページで募り、自殺する事件が相次いだ。自殺サイトが問題となり、すぐに閉鎖されたが、興味本位で自分のホームページからリンクする人は後を絶たなかった。

　一方で、自殺サイト運営者のアパートのドアを叩き、取材する記者がいた。もちろん警察が運営者に接触する前だ。幾つかのネット犯罪では、ITに関する知識の有無が取材に大きく左右する。その多くは取材のノウハウであり、秘密だ。

　このように書くと、オープンソースで育った世代には、「何故情報を共有しないのか」、「情報を囲い込むのか」などひとこと言いたい人も多いかもしれない。そんなことは十分に承知している。開き直って言ってしまうが、情報開示、オープンソースの時代になったからと言っても、人や組織はすぐに自らが培った情報をオープンにすることはない（それ以上の利益を獲得できれば別だが）。

　組織の中で行われている不正の存在を明らかにする取材では、取材を正面から申し込めば、広報の担当者に回されておしまいだ。運がよければ、組織をアピールする提灯記事の情報を提供してくれるかもしれない。でも、宣伝を手伝う記事だけを読者は望んではいない。少なくともネット犯罪の報道に関しては、社会問題となるので、ある種の壁（取材の壁）を乗り越えた記事が要求される。

　壁を越えた記事が多ければ、読者は増える。それは事実だ。結果的に、この取材を通して、自殺サイトは社会的な問題へと発展し、自殺者を未然に防ぐことにつながった。