ロイターより速かったＰＪニュース！　市民メディアはマスメディアを凌駕できるか（中）

（上）ＰＪ小田は午後４時25分ごろからパソコンの前に座り、東京証券取引所のホームページにある「適時開示情報」の欄をにらみ続けた。記者会見開始と同時に、ここで提携骨子が開示されるからだ。そして、ロイターのサイトを開き、その動向も見つめた。同時にＰＪ後藤からの連絡を待つメールソフトも開いておいた。これで準備万端。あとは報道の高度なプロフェッショナルな技法や知識など必要ない。

　午後４時半記者会見開始。同時に東証のサイトに提携内容の報道資料が掲載された。１分もたたぬうちにＰＪ後藤からＰＪ小田にメールが入った。「イオン・ダイエー・丸紅が資本・業務提携。９日午後４時30分から、イオン・ダイエー・丸紅が、東京都千代田区の帝国ホテルで共同会見を開き、３社が資本・業務提携をおこなうことで合意したと発表した。丸紅が保有するダイエーの株式15％と、ダイエーが保有するマルエツ株式の20％をイオンに譲渡する」とあった。報道資料を照らし合わせながら、記事をチェックした。

　すると、記者会見開始から２分後の午後４時32分、ロイターは「イオン・ダイエー・丸紅は９日、資本・業務提携で合意したと発表した」と一報を放った。詳しい内容は無いし、写真も無い。「ほほー、さすがロイター。速いけれど、こんな程度か」とＰＪ小田は内心ほっとした。この一報に遅れること５分。午後４時37分、【速報】ダイエー・イオン・丸紅が資本・業務提携決める、小売り最大連合誕生へと、ＰＪニュースの第一報を配信した。ＰＪ後藤の文面をほぼそのまま掲載した。

　午後４時48分、ロイターはイオン・ダイエー・丸紅、資本・業務提携で合意＝２と続報を入れた。この続報は断片的で提携全体の内容は記されていなかった。また、「取得」を「所得」とする誤植があった。ロイターが速報ではなく提携の概要を伝える本記を配信したのが午後４時54分。内容はというと報道資料をほぼ踏襲したもので、会見での各社長のコメントなどは入っていなかった。

　ＰＪ小田は報道資料の概要を記事にまとめ、記者会見の写真を待っていた。午後５時２分、写真が届くと同時に、それを記事に添付して配信した。これがＰＪニュースのダイエー・イオン・丸紅が資本・業務提携決める、小売り最大連合誕生へという記事だ。「しまった！　社長の発言を送ってもらうのを忘れた。あと、もうちょっといいカットの写真が欲しい」。これをＰＪ後藤にメールで即座に連絡した。

　その後、午後５時12分と33分に１枚ずつ記者会見の写真が、午後５時22分には社長のコメントがそれぞれ送られてきた。写真に写っていた人物の特定し、写真のサイズ・色調を整え、社長の発言を記事に挿入してＰＪニュースが続報したのが午後５時55分だった。

　一方、ロイター電で社長の発言など記者会見の内容が記事に織り込まれたのはUPDATE1: イオン・ダイエー・丸紅が提携、国内最大の流通グループへと題した午後７時17分の記事からだった。その後、ロイターは午後９時２分のUPDATE3まで続けた。だが、記者会見の写真はロイターのサイトを見る限り無かった。

　これら一連の報道合戦？の動きを見ると、ＰＪニュースはロイターに対して善戦していたと思う。局地戦とはいえ、市民メディアでも大手マスメディアに対抗しうる可能性があることをこの実験で示唆できた。しかしである。いとも簡単に速報戦で、市民メディアが大手マスメディアに対抗できるとしたら、大手マスメディアの存在意義とはなんだろうと、読者の方々も疑問を抱いているに違いない。実はＰＪ小田が指摘したいことは速報合戦とは別次元の話である。それは、この一幕からかいま見えてくるメディア産業自体のパラダイム変換についてなのである。【つづく】

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パブリック・ジャーナリスト　小田 光康