「危ない」と分かっていてもウィニー止められない理由

相次ぐ情報流出事故でも、ウィニー利用者は減らない

ファイル交換ソフト「ウィニー(Winny)」による情報流出が後を絶たない。2006年には、政府がウィニーを使用しないように呼びかけたり、開発者に対して有罪判決が下るなど、「逆風」は強い。それでも、ネットワーク上で稼働しているウィニーの数は減らないままだ。なぜなのか。

07年2月9日から10日にかけて「夕刊フジ」が報じた内容によると、東京都江戸川区の中学校に勤務する男性教諭(48)がウィニーで動画などをダウンロードしていた際にウイルスに感染、生徒160人分の個人情報が記載された名簿や、交際相手とのプライベート写真約80枚、交際相手とのメール約100通などを流出させた。教育委員会は、生徒の個人情報を流出させたことについて、処分を予定しているという。さらに悪いことに、この教諭が流出させた写真に写っていた交際相手が「きわどい姿」を晒していたことから、同紙では学校関係者の

「学校には来れないでしょう」

との声を紹介、事実上教師生命が絶たれたことを示唆している。

ウィニーの使用は減っていない

   この事件以外にも、企業や官公庁から機密情報がウィニーを介して流出する例は後を絶たない。これを受けて、業界団体が注意を呼びかけているほか、06年3月には政府が「情報漏えいを防ぐ最も確実な対策は、パソコンでウィニーを使わないこと」と注意喚起している。

   また、ウィニーを開発した金子勇被告は、著作権法違反ほう助の罪に問われ、同12月には、罰金150万円の有罪判決を受けてもいる。そんな状況でも、「ネットエージェント」が06年12月に行った調査によると、有罪判決後もウィニーのノード数(ウィニーをインストールして作動しているPCの数)に、目立った減少は見られず、8月の調査と比較しても、特に数が減少した様子はないのだという。

   ウィニーが「危ない」とわかっていれば、普通は使うのをやめるはず。実際はそうなっていないのは、何故なのだろうか。ウィニーの、何が魅力なのだろうか。

   書店のPC関連の書籍が並んでいるコーナーには、大手パソコン雑誌と一緒に、ファミコンソフトをPC上で動くようにする「エミュレーター」などの、いわゆる「裏系ツール」を紹介する本も並んでいる。その中に、ウィニーも紹介されていることが多い。これらの本では、ウィニーの使い方を8～10ページにわたって紹介している。この部分だけを見ると、インストールにはかなり手間が掛かる印象を受けるが、それと一緒に、こんな「煽り文句」も書いてあるのだ。