山で遭難するなかれ！５月連休の登山者たちよ(下)

（上）からのつづき。山岳遭難では、天候の急変とか、予期せぬ雪崩とか、遭難者においても不運な面はある。しかし、山でひとたび事故を起こすと、まわりへの迷惑は計り知れないものがある。山で遭難したとき、どんな手続きで、どのくらい費用が掛かるのか。山に登るひとでも割に知らない。ＰＪが聞き取り調査をおこなってみた。家族から県警に捜索願いが出されると、所轄の警察署は署員や派出所巡査などの人員がかぎられているし、「生命優先」から民間の山岳救助隊にも出動を要請する。民間人は他に職を持つ人だから、当然有料である。

　ＰＪは一般論として、登山者に知ってもらいたい概算費用の算出をおこなってみた。（実費用は季節、遭難場所、民間の組織によっても違う）。民間救助隊員は通常は15人から20人が出動する（ヘリコプターを使わないとき）。夏は一人あたり３万円、夜間５万円。厳しい冬は５万円が一般的のようだ。山が荒れて山麓で待機していても、１日分の費用が発生する。20人ならば、待機するだけでも約60万円。翌日から夜を徹して捜索がおこなわれると、昼と夜を合わせると８万円＝160万円。待機分を合わせると、これだけで220万円だ。登山カードが出していないと、探す範囲が広くなり日数を要する。三日間も夜を徹しておこなわれたならば、540万円になってしまう。

　ちなみに、民間ヘリコプターを使えば、人数は５人程度。他方、ヘリコプターの費用はチャーター料と飛行時間とによって１日50万円から100万円ほどかかる。ヘリコプターはただ上空から探すだけでなく、山岳救助隊員を運んだり、死傷者を搬送したり、機材の運搬もある。視界や気流が悪いと、待機も出てくる。また、使用する機種によっても料金には幅が出るのだ。県警や自衛隊のヘリコプターは無料だが、長野県では有料化の動きがある。

　数年前、ＰＪが岐阜の民間山岳救助隊を取材したことがある。隊員の奥さんが「日当３万円で、夫のいのちが引き換えになる。そんな恐ろしい山岳捜索隊など辞めてほしい。子供はまだ中学生と小学生です、夫に死なれたらどうするんですか」といったことばが、未だに耳に残る。『登山者よ、山で遭難することなかれ』。家族への高額の費用負担と、地元へ計り知れない心身の負担を強いるのだ。【了】

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パブリック・ジャーナリスト　穂高 健一

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