モスクワ五輪ボイコットの真相(96)

【PJ　2006年02月04日】− <激動五カ月間のドキュメント>
15．挙手の結果29対13で不参加を決定
＜望みの綱・自費参加の道も閉ざされる＞

　藤田明（水泳）　私は率直に言って、ＪＯＣの自治権を脅かすような体協理事会の決議がなされたことを、意外に感ぜざるを得ない。体協はＪＯＣの上部機構として、今回のオリンピック参加問題について、ＪＯＣと二人三脚で行くんだと考えていたが、最後の土壇場でＪＯＣを押さえ込みにかかったというような感じを受ける。大変失望した。同時に背後の圧力が非常に大きいことを感ぜざるを得ない。

　もちろん体協の考えは十分尊重しなきゃいかんし、また国の置かれている環境、政府の立場、あるいは示された見解、内外の諸情勢、アジア、ヨーロッパＮＯＣの動向とか、一般世論とか、そういうものを十分考慮に入れなきゃいかんと思うが、それにしてもこのような決定がなされ、全会一致で採択されたことは本当に意外だ。

　過去を振り返ってみると、体協、ＪＯＣが歩んできた道は決して平坦ではなく、多くの難局に直面してきた。とくに1934年のマニラにおける極東大会の際は、満州国の参加をめぐって今日に非常に似た事態になった。このときは軍部や右翼の激しい圧力があったが、これには屈しなかった。また、ジャカルタのアジア大会でガネフォ（ＧＡＮＥＦＯ）問題が起こった時にも、ルールを忠実に守って、道を誤らなかった。こういう先輩たちのとってきた伝統を貫くのが、われわれＪＯＣを継承している者の義務ではないかと思う。

　現在の局面はかつてない危機というべきであるが、一本道を誤れば日本のオリンピック運動の崩壊とアマチュアスポーツの衰退につながる。私はＪＯＣの自主性を確保する意味からも、競技者を保護する立場からも、オリンピック運動をこれからも先輩同様に健全に展開していく意味からも、やはり参加を貫くべきではないか。そのことを私の意見として申し上げておく。

体協理事会決議は執行部原案か？
　広瀬喜久男（漕艇）　理事会決議に関する説明の中で、飯沢専務理事は「重要参考として」「満場一致で決められた」と言ったが、理事の人たちの大半は、ＪＯＣの執行部でもある。ということは、これはわれわれに対して頭をかぶせていると解釈できる。「重要な資料」というのはきれいな表現であって、これは一種の勧告というか、事実上は執行部原案ではないか。

　それからもう一点。現在の体協規程、ＪＯＣ規程によると、オリンピック派遣事業は体協事業の確か10番目に入っている。この体協事業を覆して、ＪＯＣが独自に派遣を決めることができるかどうか。この辺の規程上のことを確認したい。規程については専務理事にお伺いし、前段については委員長にお尋ねしたい。【つづく】

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小田光康著、「スポーツジャーナリスト」という仕事
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パブリック・ジャーナリスト　伊藤 公【 東京都 】
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