電子メールが表示された画面(2004年3月16日撮影、資料写真)。(c)PETER PARKS / AFP

写真拡大

【AFP=時事】情報技術(IT)は世界の環境問題の解決策ともてはやされることが多いが、問題の一因ともなっていることが明らかになった。エネルギーと資源を集約的に使うIT業界に対して、クリーンになるよう求める圧力が強まっている。

 例えば、1メガバイトの電子メールを1通送るのに、どれくらいのエネルギーが必要だろうか?

 フランス国立科学研究センター(CNRS)によると、約25ワット時。二酸化炭素(CO2)排出量にして20グラムだという。

 大したことがないように見えるかもしれないが、IT分野の市場調査会社ラディカーティ・グループ(Radicati Group)の推定よると、今年送られる電子メールの数は1日当たり2930億件。必要な電力のほとんどは化石燃料で賄われることになる。

 世界中の膨大な量のデータを処理するサーバーファーム(コンピューター・サーバーを大量に集積した施設)は、サーバーの運用にも、冷却用のエアコンにも多大な電力を必要とする。

 仏シンクタンク、シフト・プロジェクト(Shift Project)は最近発表した報告書の中で、「現在の世界の電源構成に基づくと、情報通信技術が温室効果ガス排出量に占める割合は、2013年の2.5%から2020年には4%に増加する」と指摘していた。この数字は民間航空業界(2018年時点で2%)を上回り、自動車業界(同8%)に迫るものだ。

 特に問題なのが動画とストリーミングサービスの急増だ。環境保護団体グリーンピース(Greenpeace)は2017年、世界的に流行し27億回以上視聴された韓国人歌手PSY(サイ)の楽曲「江南スタイル(Gangnam Style)」の動画によって、小規模な発電所1年分の発電量に相当する電力が消費されたと推計した。

 米ネットワーク分析・管理サービスのサンドバイン(Sandvine)が昨年10月に発表した報告書によると、動画ストリーミングは、サーバーから各デバイスへのダウンストリーム(下り)の通信量の60%近くを占めている。

【翻訳編集】AFPBB News