どこからエロ本なのか? コンビニ「成人誌」販売中止で曖昧な境界線に切り込む

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 東京五輪を前に、コンビニ大手3社が成人向け雑誌、いわゆるエロ本の販売を中止することを決定した。だが、そもそもエロの境界線はどこにあるのか? アンケートと識者の分析を通し、その曖昧さに切り込んだ。

◆雑誌はすべてエロ本!? 曖昧すぎるエロ基準

 もうコンビニで“エロ本”を目にする機会がなくなる。セブン-イレブン、ローソン、ファミリーマートの大手3社が「’19年9月以降、全店舗で『成人向け雑誌』の販売を中止する」と発表した。しかし、成人誌コーナーに『フライデー』や『週刊ポスト』などの男性週刊誌が置いてある店舗も散見される。そもそも成人誌の基準とは何なのだろう? まずは法律的な区分を、性表現の法律問題に詳しい弁護士の園田寿氏に解説してもらう。

「まず、『エロ本』とは俗語で法律上の定義はありません。ただ、『性的な興奮を促す』出版物は、大きく『児童ポルノ』『わいせつ図書』『有害図書』『類似図書』の4つに分類。そもそも『児童ポルノ』は所持禁止ですし、刑法や各自治体の指定により『わいせつ図書』『有害図書』が定められます。一方、『類似図書』はコンビニで販売できますが、代わりに青いテープやビニール袋をかぶせるなど、各店舗が自主的に、客が自由に見られないようにしています」

 では、コンビニはなぜ「成人誌販売中止」に踏み切ったのか?

「’01年のコンビニの総売り上げに占める出版物の比率は約7%でした。それが’17年には約1.3%に。要は売れないから置きたくないというのが本音。なのに販売中止の理由に『女性・子供や外国人観光客への配慮』の文言を入れたのは『表現の自由を規制するのか』などの議論を避け、人々が納得しやすい話にしたかったからでしょう」

 アダルトメディア研究家の安田理央氏は「おしゃれなカフェにエロ本が置かれないのと同様、コンビニの本音も“ダサいから”」と付け加える。実際、今回成人男女200人にアンケートをしたところ、66.5%が成人誌の販売中止に賛成している(※アンケート結果の詳細は記事後半で)。雑誌業界にとっては厳しい現実だ。

◆エロ本かどうかは個人のこだわりで決まる

 そもそも「どこからエロ本なのか?」は人によってバラバラ。コンビニの基準自体も、「日本フランチャイズチェーン協会のガイドラインはあるものの、最終的にエロ本とするかは店長やオーナー次第」(園田氏)というようにある意味、個人の裁量に任されている。

 ましてや一般人が「何をエロ本と思うか?」は、「職場の休憩室で偶然グラビアページを開いたら女友達に『エロ本を読んでいる』と周りに言いふらされた」(38歳・♂・総合商社)というように、水着の写真だけでもエロ本扱いする人がいる。これでは『週刊SPA!』や『ヤングジャンプ』もエロ本だ。

 そこで「どんな写真や記事だとエロ本と認定されるのか」を調査してみると、“エロの基準”には表紙、記事、ボリュームが大きく関わっているとわかった。

 まずは、雑誌の顔の“表紙”から。「性を彷彿とさせる言葉がある」は男女合わせて171人がエロ本認定と容赦なし。特に、「カタカナを読めるようになった5歳の息子が大声で『ママ、セックスって何?』と聞いてきたんです」(32歳・♀・受付)と、子育て中の既婚女性は、子供の目に触れる表紙にはシビアだ。

 また、「胸の形がくっきり浮かぶタートルネックのセーターなど、少しでも“性”を強調する写真は女性がモノ扱いされているようで不快」(29歳・♀・金融)という声も。

 だが、「ベージュの水着は裸を連想させるからエロ本っぽい」(26歳・♂・飲食)とのマニアックな声もあったが、「表紙の女性が水着」をエロ本と思う人は36人しかおらず、基本セーフだということも判明した。安田氏は言う。