PS4、18年10〜12月に810万台を販売。ペース鈍化も「発売6年目としては期待通り」
売上高が大幅増収した一方で123億円もの減収は、おもにPS4ハードウェアの販売減少によるとのことです。当四半期におけるPS4ハードウェアの販売台数は810万台だったとして、前年同期比で減速していると認めつつ、発売から6年目としては期待通りの結果であったと述べられています。
かたやハードウェアの減収や為替の悪影響（売上高で95億円のマイナス）を補ったプラス要因が、ゲームソフトウェアの増収だったとのこと。合わせて、PS4の拡大に伴って有料オンラインサービスPlayStation Plusの会員数が前年同期から480万人増加の3630万人に達している現状も報告されています。
その結論は、「今後は、コンソールサイクルによる収益性の変動を意識する必要がありますが、実売台数9160万台を超えるPS4を基盤とし、ネットワークサービスやアドオンコンテンツの販売という、新たなビジネスモデルを活用することで、この変動を緩和できるよう努めてまいります」とのことです。
分かりやすく言い換えれば、すでに発売6年目のPS4ハードは販売の減速が避けられないものの、1億台を目前にしたプラットフォームに向けてソフトウェアの販売や有料ネットワークサービスを提供して、できるかぎり長期間収益を上げていく方針――といったところでしょう。実際、ゲーム＆ネットワークサービス部門の売上約7591億円のうち、6割近い4337億円がネットワーク部門の売上となっており、すでに収益の軸足はハードウェアからネットワークに移りつつあります。
とはいえ、発売6年目のハードウェアとしては、3カ月で810万台は驚異的と言えます。任天堂も同時期の売上げデータを発表していましたが、発売2年目にあたるニンテンドースイッチの2018年第3四半期販売台数が941万台。たしかにPS4には勝利していますが、逆にいえば6年目のPS4がそれに迫る人気を維持しているということです。
Xperiaなどを含むモバイル・コミュニケーション事業や、モバイル向けイメージセンサーを手がける半導体部門、ソニー生命ほか金融事業の減収を補うかのように奮闘しているPS4のゲーム事業。しかし累計販売台数1億台を突破した任天堂のWiiも急激にハードやソフトの売上げが凋落した例もあり、そろそろ次世代機PS5（仮）の開発や発表の準備が水面下で進められているのかもしれません。
