米国の市場調査会社ガートナーが公表した速報値によると、2018年におけるパソコンの世界出荷台数は、2億5940万台となり、前年比で1.3%減少した。

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ピークの2011年から30%減

 パソコンの世界出荷台数は、2011年まで右肩上がりで伸び続けた。しかし、同年の3億6500万台をピークに減少に転じ、昨年で7年連続の前年割れとなった。昨年の出荷台数は、このピークの年から約30%減少し、2007年以来最も低い数値となった(ドイツ・スタティスタのインフォグラフィックス)。

 これに対し、スマートフォンの年間出荷台数は、2017年が14億7000万台、2018年の推計値は14億2000万台で、パソコンの5倍以上となっている(スタティスタのインフォグラフィックス)。

消費者需要が低迷

 ガートナーによると、昨年のパソコン市場が振るわなかった主な要因は、消費者需要の落ち込みという。全出荷台数に占める消費者向け出荷台数の比率は約40%。この比率は2014年時点で49%だった。

 ガートナーの北川美佳子主席アナリストによると、頼みの綱である年末商戦も消費者需要が低迷した。もはや年末商戦は、消費者需要を大きく押し上げる役割を果たさなくなっているという。

トップ3の合計シェアが63%に

 昨年1年間におけるパソコンメーカー別出荷台数シェアを見ると、1位は中国レノボ・グループ(聯想集団)の22.5%。これに米HPの21.7%が次いだ。そして、そのあと、米デルの16.2%、米アップルの6.9%、台湾エイサー(宏碁)の6.1%、台湾エイスース(華碩電脳)の6.0%と続いた。

  このうち上位3社は、いずれも前年からシェアを伸ばしたが、4位〜6位の3社と、7位以降の「その他」は低下した。昨年10〜12月におけるトップ3の合計シェアは63%。この数値は1年前の59%から上昇しており、市場は上位メーカーへの集約が進んでいるという。

 また、首位のレノボは、米国市場で好調だった。同社の米国における10〜12月期の出荷台数は215万台。同国市場でHP、デルに次ぎ3位となった。その前年同期比伸び率は23.4%。同社は米国市場で、3四半期連続の2桁成長を達成した。

世界各地で軒並み前年割れ

 ガートナーは、昨年10〜12月期における地域別出荷台数もまとめている。これによると、米国の同四半期における出荷台数は、1420万台で、前年同期比4.5%減。

 EMEA地域(欧州、中東、アフリカ)は2090万台で、同3.8%減。そして、アジア太平洋地域は、2420万台で、同4.6%減となった。

 ただ、昨年4〜6月期と7〜9月期の出荷台数が1年前から増加しており、市場はいくらか回復の兆しがあった。10〜12月期も前年実績を上回ると思われたが、ちょうどそのころ、パソコンの主要部品であるCPU(中央演算処理装置)の供給不足が生じ、メーカーは法人需要に応えることができなかった。今後CPUの供給状況が改善されれば、2019年初頭はプラス成長に転じる可能性があると、ガートナーは分析している。

筆者:小久保 重信