「頭を使い過ぎて知恵熱が出た」 知恵熱って本当にあるの?

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執筆:青井 梨花(助産師・看護師)
医療監修:株式会社とらうべ


「慣れないことをしすぎた」「勉強や仕事で頭を使いすぎた」…などの状況で、比喩的に「知恵熱がでそう」という表現を用いることがあります。

しかし、なかには実際に発熱する人もいるようです。

本当に熱が出てしまうこの現象、身体のなかではいったい何が起こっているのでしょうか?

知恵熱とは?

「知恵熱」

は医学的な病名ではありません。

もともとは、生後6ヵ月から1歳頃までの乳児にみられる急な発熱のうち、原因ははっきりしないけれど、たいした病気ではなさそうな症状の総称として「知恵熱」という言葉が用いられてきました。

この月齢の赤ちゃんは、おすわりやハイハイ、つかまり立ちなどの身体発達とともに精神発達も著しく、いろいろなことへの理解が進んできます。

この、いわゆる「知恵がつき始めるころ」に出る熱だからという理由で、昔の人はこう呼んでいたようです。

最近では、生後6ヶ月以降は母親からもらった免疫が下がる時期であることが、医学的に明らかになっています。

そのため、たとえば突発性発疹など、ウィルスや細菌などが原因の感染症による発熱が起こりやすいのです。

つまり、

「知恵がつき始めることによる発熱は実際にはない」

という結論になります。


このように、もともとは乳児の発熱を指していた「知恵熱」。


そこから転じて、頭を使い過ぎたあとなどに発熱した場合「知恵熱」という表現が使われるようになったのです。

しかし、実は感染症とはまったく別の仕組みで発熱が起こっていることがあります。

医学的には

「心因性発熱」

「機能性高体温症」

と呼ばれています。

ストレス性の発熱が起こるメカニズム

風邪などによる通常の発熱では、ウィルスや細菌感染などが原因の炎症がシグナルとなって脳に伝わります。

そうすると、脳は体温を上昇させる指令を交感神経や筋肉に出して、ウィルスなどにダメージを与えやすくする仕組みになっています。

ちなみにこのとき、シグナルとして働く物質(サイトカイン・プロスタグランジンE2)の産生を抑えて解熱作用を期待する薬が「解熱剤」です。

一方、会議でのプレゼンや試験前などで極度に緊張しているとき、人間関係のトラブルに巻き込まれているとき、介護や子育てあるいは残業続きで疲労困憊しているときなど、身体的・精神的に高ストレス状態になると、身体はストレスに対処する態勢をとろうとします。

自律神経のうちの交感神経が活発になり、熱を発生する細胞が刺激を受けて、体温が上昇すると考えられています。


風邪などによる発熱もストレス性の発熱も、「体温の上昇」という点は一緒です。

しかしながら、ストレス性による発熱には炎症によって生じる物質(サイトカイン・プロスタグランジンE2)は関与しませんので、解熱剤など炎症を鎮める薬を使用しても熱は下がりません。

ストレス性の発熱への対処法とは?

このように、ストレス性の発熱は、通常の風邪などによる炎症をともなう発熱とは違うメカニズムで発生するため対処法も異なります。

ストレス性の発熱に対しては、まずは原因となるストレスをはっきりさせ、改善策を考えていくことが治療になります。

たとえば、生活習慣を見直す、早寝早起きなど生活リズムを整える、ゆったり過ごすように心がける…など、自律神経の乱れを落ち着かせるための対処です。

そのほか、心理療法や、リラクゼーション法のひとつである「自律訓練法」、自分自身の思考パターンを客観的に知り、思考の歪みを修正していく「認知行動療法」などを、医師の助言のもとで行う方法も挙げられます。

また、薬物療法もありますが、先にお伝えしたとり、風邪などの発熱とは発生の仕組みが違うので、いわゆる解熱剤は効きません。

このケースで処方されるのは、ストレスの状況に応じて、抗交感神経薬や抗不安薬、漢方薬などになります。

さらに、日頃からストレスをひとりで抱え込まず、自分なりのストレス解消法を行うようにして、ストレスを溜め込み過ぎないように分散する意識も大切です。


とはいえ、「もしかしてこの熱はストレス性の発熱かもしれない」と思っても自己判断は禁物です。

ほかの病気が隠れている可能性も考えられますから、まずは内科(お子さんは小児科)を受診して相談しましょう。


<執筆者プロフィール>
青井 梨花(あおい・りか)
助産師・看護師・タッチケアトレーナー
株式会社 とらうべ 社員。病院や地域の保健センターなど、さまざまな機関での勤務経験があるベテラン助産師。現在は、育児やカラダの悩みを抱える女性たちの相談に応じている。プライベートでは一児の母。

<監修者プロフィール>
株式会社 とらうべ
医師・助産師・保健師・看護師・管理栄養士・心理学者・精神保健福祉士など専門家により、医療・健康に関連する情報について、信頼性の確認・検証サービスを提供