インフルエンザの流行シーズンを前に、大阪府内の約3割の医療機関がワクチンの供給不足を訴えていることが9日、大阪府保険医協会のアンケートで明らかになった。

「ワクチンの納入量が少ない」「入荷が困難で、注射できないことがある」。同協会には医療機関から懸念の声が寄せられている。

 同協会が今月1〜5日、府内の医療機関に対してファクスでアンケートを実施。このうち4日までに寄せられた550件の回答を集計したところ、26・5%が「ワクチンの入荷めどが立たない」と回答。「入荷した」と答えた医療機関からも「量が少ない」との指摘が相次いだ。

 インフルエンザは昨季、例年にない大流行となった。シーズン序盤には製造の遅れでワクチンが不足。協会によると、供給の遅れが流行拡大につながったと考える医療機関は多く「流行期の11月下旬までに必要量を確保できるのか、焦りが強まっている」と協会は指摘。近く、ワクチンの生産量や流通実態の改善を求める要望書を厚生労働省に提出する。実は今季、すでに季節外れのインフルエンザの集団発生で全国各地で学級閉鎖が続出しており、ワクチン不足が確実視されている。

 都内の内科医は「インフルエンザの発症は例年、12月から3月ごろまでなんですが、今年は9月初めから集団発生。季節外れのインフルエンザ流行に、予防接種のワクチン確保ができずパニック状態です」と語る。

 9月の初めに茨城県の小学校で今季初のインフルエンザの集団発生による学年閉鎖。続いて、東京都江戸川区立の小学校、福岡県の中学校、同時期に山形県の幼稚園や高知県の幼稚園で学級閉鎖となった。

「夏休み明けの感染が多かったことから、海外への渡航者が感染して、持ち込んだ可能性があると言われています。海外で感染し帰国してから高熱が出ても、この時期にインフルエンザとは思わない。結果、集団感染に発展。学年・学級閉鎖に追い込まれているんです」と同内科医は指摘している。