サラリーマンといえば、毎朝スーツを着て電車に揺られて通勤する…そんな光景が一般的だったが、時代とともに変化が起こり、特にベンチャーやIT企業を中心にスーツを着ない人が増えたことで、紳士服業界にとって苦しい時代が到来している。

総務省の家計調査によると、1991年におけるスーツへの支出(1世帯あたり)は1年に2万5000円。当時の平均年収は460万円なので、そのうち0.5%が使われていた計算だ。ところが2016年には1年で6959円と大幅減。その結果、青山商事やAOKIホールディングスといった紳士服大手のスーツ事業における客離れが深刻だという。ネット上でも、やはりスーツは必要ないと納得する声が根強い。

IT系やベンチャー企業では私服が多く、夏には短パンの人もいるほどとの証言や、冠婚葬祭でしか着ないのに定期的にクリーニングに出すのが面倒でスーツは処分したという声も挙がっていた。

また、「クールビズ」が浸透してきたことで上着を着る機会が減ったことも、スーツ離れの要因の一つだろう。会社によってはいまだにスーツ着用の文化があるケースもあるだろうだが、半袖でも暑い夏にスーツを着るのは拷問に思える、夏に外をスーツで歩くとすぐ湿ってクリーニングが必須になるのがイヤで、スーツを着なくてよい会社に転職したという声まであった。

紳士服業界の”売らんかな主義”も顧客離れに関係がありそうだ。ある大手の店舗に行き店員におまかせしたところ、要らないものまで買わされてしまい、9万円の支払いとなったとの実体験も。

ファッション通販サイト「ZOZOTOWN」を運営するスタートトゥデイが、プライベートブランドの新アイテムとしてスーツを加えた際にも、スーツ大手の青山商事とAOKIホールディングスの株価が大きく下がった。

購買力の低い若者にとって、スーツは高額な商品であることも大きい。紳士服業界の各社が、オーダーメイドをリーズナブルに提供するサービスを打ち出しているが、値段は3、4万円から。この値段に対して、これがリーズナブルなのか? と疑問の声をあげる人もいる。

紳士服の本場・イギリスでもスーツを着ないサラリーマンが増えているとの声もある。日本に限らず、世界中でスーツ離れが進んでいるのかもしれない。
(飛鳥 進)

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