増えるスーパー銭湯、減る銭湯

【PJ　2005年12月01日】− ほとんどの人が、一度は行ったことがあるのではないだろうか。近年、スーパー銭湯や日帰り温泉などの身近なリゾート型温浴施設が、全国各地で増えてきている。「スーパー銭湯」とは、露天風呂やジェットバス、薬草湯、サウナなどの多様な温浴施設に加えて、エステやマッサージのサービス、さらには飲食施設をも備えたレジャー施設のことである。

　その一方で、いわゆる「銭湯」の数が年々右肩下がりで減少している。都内の銭湯数を見てみると、平成元年には1978カ所であったものが、平成16年には1077カ所にまで減っている。風呂を持たない家庭が非常に少なくなった現在では、入浴することだけを目的に「銭湯」を利用するケースは少ない。また、近所付き合いが希薄になってきている現代では、かつての社交場としての機能もしなくなってきている。非日常を求めるのであれば、多機能なスーパー銭湯のほうが訴求力がある。

　健康入浴推進の手引き（財団法人全国生活衛生営業指導センター、05年３月発行）によると、「銭湯」の主人たちのうち約半数が、「スーパー銭湯の出現」を“経営上の問題”として挙げた。ただし、「銭湯」もただ指をくわえているだけではなく、健康相談会や健康体操などを実施して積極的に地域密着を図っているところもあるようだ。

　スーパー銭湯は、今地主の土地活用手法としても注目を集めている。フランチャイズ展開をする企業もいくつか現れ、出店数は全国で400店を超える。今後も競争は激化するものと考えられ、各店舗は施設の充実や付帯サービスでの取り込みに余念が無い。ただ、初期投資が５−６億円程度かかり、一日の入館者数を1000人から2000人程度見込んだとすると、回収に５年以上かかるというから、スーパー銭湯の経営も楽ではないようだ。

　記者が訪れた、さいたま市西区にある『湯けむり横丁』は、地下1500メートルから湧き出たという天然温泉を売りに、野天風呂を充実させ、同じ市内にあるスーパー銭湯の倍程度の料金を設定している。今後出店数がさらに増え、同じ商圏内に複数の勝ち組が考えづらいスーパー銭湯は、どれだけ他にはない非日常サービスがアピールできるかが、生き残りのキーワードになってくるのだろう。個人的には、大きなペンキ画を見ながらの入浴も捨てがたいのだが。【了】
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