日大悪質タックル、関学はネットで知った
■試合当日、関学大も悪質タックルに気づかなかった
アメリカンフットボールの日本大学と関西学院大学の定期戦で、日大の選手が関学大の選手に危険なタックルをしてケガを負わせた。この問題が日本中の関心を集めるようになったきっかけは、SNSに投稿された試合の動画だった。
SNSで話題になっていく様子を、被害者である関西学院大学は、どのように見ていたのか。筆者は6月1日、関西学院大学の広報に取材を申し入れたところ、4日の昼に小野宏ディレクターから、携帯に電話をもらった。以下はそのときのやりとりだ。
【田淵】「日大の悪質タックルに気づいたのは、いつだったのでしょうか？」
【小野】「問題のタックルシーンですが、試合当日、監督とコーチ、そしてスタンドから観戦していた私も、まったく気づかなかった。ボールの行方を追っていたからです」
【田淵】「試合中は気づかなかった？」
【小野】「気づいたのは翌日です。試合後OBとの懇親会があって、夕方6時の新幹線で帰りました。その日はみんな疲れていて、車内で話題にもならなかった。翌日、鳥内（秀晃）監督は休みで大学に出てこなかった。夕方ごろかな、大村（和輝）アシスタントヘッドコーチからメールが来たんです」
【田淵】「どんなメールですか？」
【小野】「SNSに動画が出ている。異常なプレーが問題になっているから、見てほしい、というものでした。それで記録用に撮っている試合当日のビデオで確認しました」
【田淵】「それで異常なタックルを発見した？」
【小野】「そうです。なんだ、このタックルはと。私は大学の職員ですが、コーチ経験も長いので異常性にすぐ気づきました。これは不自然だと。すぐに関係者で集まり、この問題を話しあいました」
【田淵】「第1回の抗議文を送ったのは5月10日でしたね。その日、日大アメフト部はホームページに謝罪の告知を出していました。抗議文を送る前、そうした告知は見ましたか？」
【小野】「いいえ、見ていません。何度もビデオで検証して、このような異常な反則タックルがなぜ起きたのか不自然である、常識では考えられないプレーだと考え、抗議文を送付したのです」
つまり関学大が日大の悪質タックルに気づいたのは試合の翌日。しかもSNSを通じて外部から指摘を受けてからだった。また関学大の抗議について、「日大アメフト部の謝罪文をみてから、抗議したのではないか」という指摘もあったが、そうではないことがハッキリした。日大の対応とは関係なく、ビデオ検証の結果、関学大は抗議を行ったのだ。
■当時SNSで起きていたこと
大村コーチがみたというSNSの動画は、どのような内容だったのか。
関学大と日大の定期戦が行われた5月6日の夜、oregonball氏がユーチューブに悪質タックルの動画を投稿し、それをツイッターで告知している。現在は削除されているが、どうやらこれが最初の投稿動画のようだ。
この動画を、朝日新聞のツイッターアカウントや、ハドルマガジンの上村弘文氏、スポーツジャーナリストの三尾圭氏などが取り上げ、問題提起を行った。つまり、試合当日の6日夜から翌7日には、すでに専門家やファンの間で議論が白熱していた。関学大の大村コーチは、こうした議論の白熱ぶりを知って、小野ディレクターにメールをしたものと思われる。
ここで重要な点は、初期段階で専門家による問題提起が行われたことだ。これと酷似するケースが過去にある。2014年に理化学研究所で起きたSTAP細胞の不正問題である。
STAP細胞の「疑惑」は、発表当初から匿名の掲示板やブログで指摘されていた。しかし、理研関係者は事の重大性に気づかず、こうした指摘に対して「取り違えミス」と回答。その答えが火に油を注ぐことになった。
結果として、匿名の告発が呼び水になって、多くの研究者がSNS上で議論と検証を開始。社会の関心も、「世紀の大発見」から「論文不正疑惑」へ移った。STAP細胞の存在が疑問視され、世界中の研究者が再現実験を行ったが、結局誰一人「再現性」を確認できなかった。それでも理研は「STAP細胞の再現実験」にこだわり続け、監視下での実験も実施。結局、時間とカネを浪費しただけに終わった。
日大は「監督の指示の有無」について、第三者委員会を設置し、検証しようとしている。委員会は6月6日、試合の行われたグランドを視察し、日大職員やアメフト部の関係者から話を聞き、反則プレーの行われた場所や内田前監督がいた位置などを確認したという。
事態がここに至っても、再検証を行おうとする第三者委員会の姿勢は、STAP細胞の再現実験にこだわった理研の姿に重なる。理研はどうなったか。検証に至る過程で自殺者を出し、その権威は地に落ちた。
■SNSの危機管理がなおざりになっている
悪質タックルは警察に傷害事件として告発されている。検証は捜査機関に任せるべきだ。そのうえで日大の第三者委員会がやるべきことは、再発防止策をまとめることだろう。しかし、検事出身者を中心とした弁護士7人からなる委員の構成をみると、「指導者の指導と、選手の受け取り方に乖離があった」とする日大の主張にこだわっているようにみえる。そうした日大の主張にあわせた結論が出てくるようであれば、第三者委員会を設置した意味はなく、その時は日大そのものが大きな危機を迎えることになるだろう。
現代社会では、SNSが普及し、可視化が進んでいる。企業・団体から個人に至るまで、不道徳、非常識、コンプラ違反、隠蔽、改竄について、ごまかしや言い訳は通用しない。
危機管理の視点では、ネット炎上する前の段階で問題を見つけ、対応しなければならない。いわゆる危機管理広報の専門家がいうような「記者会見でのメディア対応」や「頭の下げ方」「言葉の使い方」といった対策では不十分だ。記者会見を開かなければならない事態になる前に、収拾を図らなければならない。それが正しい危機管理のあり方である。
日大は、悪質タックルの動画が公開され、SNSで話題になった時点で、率直に謝罪すべきだった。そのとき対応すべきは、大学のトップである田中英寿理事長だ。だが5月19日、内田前監督が関学大への謝罪後に大阪国際空港（伊丹空港）で取材を受けるまで、日大関係者は誰も姿を現さなかった。トップが出てこない、広報の対応もダメという点に、日大の組織としての根深い問題が存在するといえる。こうした組織の問題に、第三者委員会がどう斬り込んでいくか、注視したいと思う。
ちなみに日大アメフト部のホームページには、5月10日に掲示された「本学選手による反則行為により大きな混乱を招き、深くお詫び申し上げます」という謝罪文が、今も掲載されたままである。
（ソーシャルメディアリスク研究所 代表取締役所長 田淵 義朗 写真＝時事通信フォト）
