ペルシャ湾岸の産油国の多くは、その軍装備の購入先が実に多国籍なことになっています。洋や陣営の東西を問わないラインアップは仕様が異なることも多く非効率この上ないものですが、もちろん、そこには彼らのしたたかで巧みな意図があります。

湾岸産油国の空軍機はまるで世界の見本市

 2018年3月9日、サウジアラビアはイギリス企業のBAEシステムズ社から、ユーロファイター「タイフーン」を48機導入すると発表しました。サウジアラビアは72機の「タイフーン」を導入済みで、これでサウジアラビア空軍のユーロファイター「タイフーン」は、合計120機となります。

 サウジアラビア空軍は2011(平成23)年にボーイングから、F-15の戦闘爆撃機型であるF-15Eの最新バージョンF-15SAを84機導入する契約も締結しています。


サウジアラビアが48機を追加調達すると発表した、ユーロファイター「タイフーン」。写真はイギリス空軍機(画像:アメリカ空軍)。

 石油により潤沢な資金を持つサウジアラビアらしい、なんとも贅沢なニュースではありますが、上には上がいるもので、同じ中東の産油国であるカタールは、アメリカからF-15SAの同型機であるF-15QAを36機、イギリスから「タイフーン」を24機、フランスからダッソー「ラファール」を36機それぞれ導入し、さらに一部のメディアはロシアとのあいだで、「フランカー」シリーズの最新型、Su-35の導入交渉を行なっていると報じています。

 また3月30日には、すでにユーロファイター「タイフーン」28機の導入を決定しているクウェートが、アメリカとのあいだでF/A-18E/F「スーパーホーネット」28機の導入で合意に達しています。

 これらの国々に共通しているのは、戦闘機をアメリカとヨーロッパ諸国の双方から導入している点で、現在でも十分戦力として通用するF-16を保有しているUAE(アラブ首長国連邦)とオマーンも、UAEはフランスからミラージュ2000、オマーンは「タイフーン」を導入しています。

 また湾岸産油国ほど資金は潤沢でないエジプトも、アメリカからF-16、フランスから「ラファール」、ロシアからMiG-29の発展改良型であるMiG-35をそれぞれ導入して、空軍力の強化に努めています。

多国籍な装備のデメリットと、その先にある意図

 湾岸産油国の多くは空軍だけでなく、陸軍の装備も複数の国から導入しています。


「IDEX」でデモンレーションをおこなうUAE陸軍の「ルクレール」戦車(上)とBMP-3歩兵戦闘車(下)(竹内 修撮影)。

 筆者(竹内修:軍事ジャーナリスト)は2015年に、UAEの首都アブダビで隔年開催されている、防衛装備展示会「IDEX」の取材に初めて行ったのですが、会場で行なわれたUAE陸軍の戦闘デモンストレーションでは、戦車はフランス製の「ルクレール」、戦車と行動を共にする歩兵を輸送する歩兵戦闘車はロシア製のBMP-3、そのほかの歩兵を輸送する装甲兵員輸送車はトルコ製のACV-15、戦場でのパトロールなどに使用する軽装甲車はアメリカ製のM-ATV、155mm砲を搭載して火力支援を行う自走砲は南アフリカ製のG6、核攻撃や生物化学兵器が使用された地域の偵察を行なうNBC偵察車はドイツ製の「フクス」という、多国籍感あふれる組み合わせには、いささか度肝を抜かれました。

 戦闘機にせよ戦闘車輌にせよ、複数の国から導入すると、弾薬や予備部品の調達が複雑になるというデメリットがあり、純粋な軍事的観点から見ると非効率以外の何物でもありません。しかし中東諸国が非効率的な兵器の導入を続けていることにも、当然のことながら理由があります。

 兵器の輸出は本体の売却で得る金額のほか、その後の部品の供給などでも、輸出国に利益をもたらします。中東諸国はこれを逆手に取り、高額な兵器を導入し、アメリカやヨーロッパ諸国、ロシアなどにまんべんなく恩を売ることで、これらの国々に自国の味方となるよう働きかけているのです。

 カタールは2017年6月、イランとの接近などを理由に、サウジアラビアをはじめとする中東諸国から断交されています。ユーロファイター「タイフーン」28機の導入とダッソー「ラファール」12機の追加導入を、それから半年後の同年12月に決定しています。これは中東諸国に一定の影響力を持つイギリスとフランスに恩を売り、自国と断交した国々に対して圧力をかける役割を担ってほしいという期待が込められていると見られています。

兵器外交はいずれ日本にも?

 中東諸国の兵器輸入を用いる外交の範囲は拡大の一途を続けており、アメリカや西欧諸国だけでなく、ロシアや中国やトルコといった国々からの兵器の導入も増えつつあります。

 アメリカや西欧諸国はイスラエルへの配慮やイスラム原理主義勢力などへの流出を避けるため、F-35のような最新鋭兵器やMQ-9「リーパー」のような武装可能なUAV(無人航空機)の輸出と技術移転を自粛していますが、当然中東諸国はアメリカや西欧諸国のこうした姿勢に不満を持っています。UAEはロシアとのあいだで高いステルス性能を持つ小型の新戦闘機の共同開発に合意したほか、サウジアラビアとUAEは中国から武装可能なUAV「翼龍」を導入しています。これは軍が必要とする兵器を導入したというだけでなく、アメリカや西欧諸国とは利害が相反する中国であっても、有用であれば我々は手を組むというメッセージも込められています。


サウジアラビアやUAEなどが導入した中国製UAV「翼龍」(竹内 修撮影)。

「IDEX」でUAEの投資ファンドのブースに展示された「翼龍」の大型模型(竹内 修撮影)。

UAE陸軍が導入するフィンランド製の装甲車「AMV」(竹内 修撮影)。

 中東諸国には原油の輸出で得た資金を活用するための投資ファンドが多数存在していますが、いくつかのファンドは兵器メーカーが開発、製造する製品に対する出資も行なっています。これまで投資ファンドの出資先はアメリカや西欧の企業の製品が中心でしたが、近年では中国企業への投資も増えつつあり、UAEの投資ファンドは前に述べた「翼龍」の開発に出資したことが明らかにされています。

 UAEは航空自衛隊が運用している新型輸送機「C-2」に対して、高い関心を示していると言われています。UAE空軍はC-2よりも大型で航続距離の長い、アメリカ製のC-17輸送機を6機保有しており、UAE軍の規模からすれば十分すぎるほどの航空輸送能力を持っています。

 UAEは兵器の国産化にも積極的に取り組んでおり、2016年には陸軍の新装甲車として、技術移転に積極的な姿勢を示した、フィンランドのパトリアが提案した「AMV」を採用しています。もしかするとUAEには、アメリカや西欧諸国に比べてイスラエルに過剰な配慮をしておらず、中東諸国とも友好的な関係を築いている日本からC-2を導入し、それを糸口に技術移転を受け、将来航空機の開発に乗り出したいという戦略が秘められている……のかもしれません。

【写真】カタールは自国仕様の仏製戦闘機「ラファール」も


カタール空軍の迷彩塗装を施したダッソー「ラファール」の大型模型(竹内 修撮影)。