「自転車」をテーマに改装された土浦駅ビル。街の姿はこれから変わるか(筆者撮影)

「自転車」をテーマにした新しい駅ビルが土浦に誕生した。


東洋経済オンライン「鉄道最前線」は、鉄道にまつわるホットなニュースをタイムリーに配信! 記事一覧はこちら。

3月29日、JR土浦駅に付帯する駅ビルを一部改装した「PLAYatré TSUCHIURA(プレイアトレ土浦)」がオープンした。JR東日本の駅ビル「atré(アトレ)」の新ブランド第1号店だ。なんと館内へは自転車で直接入ることができる。床仕上げはアスファルト風で、自転車が通るルートを示す青いラインも引かれている。

今回オープンしたのは全6フロアのうち、地下1階と1階の2フロアだ。両フロアとも半分は茨城県が整備する「りんりんスクエア」となっており、サイクリストたちの拠点となる施設がそろっている。

従来型の駅ビルから脱却

「りんりんスクエア」の1階には東京・中野に1号店を持つ「サイクルスポット」が新店舗「ル・サイク」を展開。クロスバイクを中心とした自転車をはじめ、おしゃれなアパレルや自転車用品も取りそろえる。レンタサイクルもあり、1日あたり1500〜3500円。スポーツタイプの電動アシスト自転車を目玉に多彩なラインナップの25台を用意し、気軽にサイクリングを楽しめる。地下の区画には、有料のシャワーと更衣室、ロッカールームに100台以上の駐輪場が設けられているほか、無人型のレンタサイクルも35台置かれ、アプリで予約・解錠・決済がトータルに行える。自転車もブランドものや本格的なクロスバイクやロードバイクが多い。利用料は1日2500円だ。


「PLAYatré TSUCHIURA」は自転車で直接乗り入れ可能で、床をアスファルト風に仕上げ、自転車の通る場所を青いラインでわかりやすくした(筆者撮影)

今回オープンした「PLAYatré TSUCHIURA」には、ほかにも自転車をイメージした照明のある「タリーズコーヒー」など、自転車に関連した店舗や施設が目立つ。一方で薬局・コンビニなど生活に密着した店舗も入れた。プロジェクトリーダーを務めたアトレの藤本沢子課長は「従来型のショッピングを中心とした駅ビルからの脱却をテーマとし、単にモノを売るのにとどまらない『コト発信』として体験の提供に重きを置いた」と意気込む。

その裏には土浦が抱える問題を打破するための、官民一体となった取り組みがあった。

土浦は茨城県南の都市で人口約14万人を抱え、かつては「商業都市」と言われていた。その基礎ができたのは江戸時代のこと。霞ヶ浦から利根川を経由して江戸へ向かう水運が整備され、水陸交通の拠点として栄えたことで商業が発達した。その後、1896年には現在のJR常磐線が、1918年には筑波山麓を北上して岩瀬へと向かう筑波鉄道(1987年廃止)が開業し、県南の交通の要衝を担う商業都市として栄えた。

しかし土浦に「ライバル」が現れる。隣接するエリアに整備された筑波研究学園都市だ。1985年に開催された「国際科学技術博覧会」(つくば博)で注目度が高まると企業立地も進み、まちは急速に発展していった。1987年には4町村の合併により人口約11万人のつくば市が成立し、当時人口約12万人の土浦市と肩を並べる都市が誕生した。さらに、翌年にはつくば市が筑波町を合併したことで、つくばと土浦の人口は逆転した。


1985年の「つくば博」の際、土浦市内に整備された高架道路「土浦ニューウェイ」と505mの立体商店街「モール505」(筆者撮影)

しかし、この時点では土浦はつくばの都市整備の恩恵を受けていた。土浦の駅ビルは、つくば博直前の1983年に「ウイング」の名前で開業。1985年のつくば博の際、市街地に高架道路「土浦ニューウェイ」が造られ、高架横には商店街「モール505」が併設されるなど市街地の活性化も図られた。「ウイング」は、1991年には年商112億円を記録した。

発展するつくばの陰で空洞化


土浦の中心市街地は空洞化が進み、駐車場のままの場所も多く見られる(筆者撮影)

しかし、その後土浦の市街地は空洞化していくこととなる。大きな要因は3つある。1つは土浦市内郊外でのロードサイド店の増加、2つ目は駅前の再開発、そして3つ目は2005年の「つくばエクスプレス」開業だ。秋葉原とつくばを45分で結ぶ新路線は沿線に開発ブームを巻き起こし、大型商業施設が多数進出した。こうして土浦は、商業の面でもつくば市の後塵を拝することとなった。

土浦側が何もしてこなかったわけではない。1997年に開業した再開発ビル「ウララ」には「イトーヨーカドー」が入居したほか、閉店した大型商業施設の一部を起業家向けに「チャレンジショップ」として開放したり、上野の「アメ横」と協力した振興策を行ったりしてきた。駅ビル「ウイング」は2008年に一度閉館し、翌年にイオンモールの運営する「ペルチ土浦」としてリニューアルした。

しかし、市街地振興策はうまくいかず、2011年にはペルチ土浦の運営からイオンモールが撤退、2013年には「ウララ」の核テナント「イトーヨーカドー」が閉店した。このほかにもホテルの跡地再開発を不動産会社が断念し、駐車場になるなど、いい結果にはつながっていかなかった。

こうした厳しい環境で駅ビル「ペルチ土浦」も苦戦していた。イオンモールの運営撤退後は廉価な飲食店や生鮮食品、生活用品を中心に取り扱う駅ビルとなったが、主な顧客は地域の学生やシニア。2016年度の年商は17億円と、思うようにモノが売れなくなっていた。そこで、2016年3月からは従来の駅ビルとは違う姿を模索し始める。

そして、いままでとは大きく異なる新しいコンセプトとして打ち出したキーワードが「『自転車』と『コト消費』」(アトレ・藤本課長)だった。

駅ビルと茨城県の狙いが一致


「つくば霞ヶ浦りんりんロード」の西側約40kmは筑波鉄道の廃線跡を活用している(筆者撮影)


「つくば霞ヶ浦りんりんロード」には筑波鉄道の駅の遺構も残っている(筆者撮影)

1987年に廃止された筑波鉄道の廃線跡は「りんりんロード」として整備され、激しいアップダウンの少ない快走路として、時折雑誌で取り上げられていた。また、霞ヶ浦の湖岸にもサイクリングロードが整備され、土浦の東と西に大規模なサイクリングコースがあるという状況だった。アトレはそこに目を付けた。

茨城県に駅ビル改装のコンセプトを持ち込むと、県もプロジェクトに加わることとなった。その狙いを、茨城県地域振興課の中村浩副参事はこう語る。「つくば霞ヶ浦りんりんロードはもともと土浦で分断されていたが、2016年11月につなげることができ、180kmのコースができたことで山あり、湖ありとコースの魅力と発信力が高まった。土浦は首都圏からのアクセスを考えると交通の要衝であり、結節点となる。そこにJRからの話もあって、土浦駅にサイクル拠点ができるといいと思い、今回の話に至った」。

アトレのプロジェクトは、全長180kmと日本一の長さを誇るサイクリングコースができるのとほぼ同じタイミングで動いていたのである。そこで茨城県が協働するのは自然な流れであったといえよう。こうして土浦駅ビルにサイクリストの拠点「りんりんスクエア」が整備されることになり、改装後の駅ビルのコンセプトや構成が仕上がっていった。

アトレの藤本課長は、今回のプロジェクトにおける大きな特徴を「『モノ消費』を思い切って捨て、足元商圏だけではなく、広域から集客を可能にする施設として『体験』を売る『コト消費』にフォーカスした」ことだという。新たな取り組みだけに、藤本課長は部分開業までの日々について「スピード感はあったが、前例がなく、新しいことへのチャレンジだった。すべてが苦労の連続だった」と振り返る。

こうしてアトレと茨城県の協働で生まれた「PLAYatré TSUCHIURA」の横には、土浦市も再開発ビル「アルカス土浦」を昨年11月に開業させた。こちらは図書館が目玉だ。開業から3カ月で来館者数は10万人を突破し、関係者の予想を超えるにぎわいを見せている。

駅ビル新装で活性化なるか


「PLAYatré TSUCHIURA」の隣に昨年完成した「アルカス土浦」。2〜4階に入る図書館には多くの市民が訪れており、お隣つくば市からも視察が来た(筆者撮影)

土浦で相次ぐ新施設の開業に、中村副参事は期待を寄せる。「土浦は古いまちなので厳しい現実はあるかもしれない。しかし、駅前を見ると、市役所ができ、図書館ができた。駅ビルも大きく変わった。当然人の流れも変わる。そしてまちの活気も大きく変わってくるのではないかと思う。もともと、土浦は商業都市。そこに観光の視点でサイクリストという新しい風が入ってきて、新しい視点のまちづくりができるのではないかと考えている」。期待のかかる「PLAYatré TSUCHIURA」だが、今後はフードマーケットや1泊1万円以下のカジュアルなホテルなどの施設が順次オープンする。フルオープンは2019年秋の予定だ。

次なる課題は、今回のリニューアルを駅ビルと地域の活性化につなげられるかだ。

「土浦」と「自転車」はイメージでの結び付きが薄い。実はペルチ土浦には以前イオンモールが運営していた際に、面積700m2と大きな自転車専門店「イオンサイクルショップ」がスポーツ対応の自転車やロードバイクなどの品揃えを強化した店舗として入居していたが、撤退している。

そうした過去がある中で、茨城県と土浦市は今回3億1700万円(うち半分は地方創生拠点整備交付金)を投じて「りんりんスクエア」を整備した。また、今後も「りんりんスクエア」の区画(延べ床面積959.1m2)は茨城県がJRに賃貸料を支払う。こうした資金投入もあってか、茨城県は継続的に土浦で自転車の普及啓発の取り組みを行うという。交流人口の増加のみならず、地域に自転車利活用のメリットを根付かせていこうという考えだ。

しかし、土浦は隣のつくば市と異なり自転車の走りやすい環境ではない。そういった環境での取り組みに意義はあるが、地域への定着は難しいと思わざるをえない。

そもそも、「りんりんロード」には隣の「ライバル」つくば市も含まれる。つくば市では昨年、中心部の「クレオスクエア」から相次いで大型商業施設が撤退したばかり。建物の今後の利活用について模索中というが、土浦と同じような図書館やサイクル施設の導入といった再開発は当然考えているだろう。


つくば市内では、自転車積載可能なバスがつくばセンターと筑波山口の間で運行されている(筆者撮影)

さらに、つくば市では土浦よりも条例整備による自転車まちづくりが進んでおり、市内では自転車を積載可能なバスも運行している。自転車を利活用したまちづくりには土浦よりも条件がよく、「りんりんスクエア」のような施設を作ってしまえば土浦の施設よりアクセス・走行環境でも上回ることは必至だ。そうすると土浦で今回わざわざ自転車まちづくりをする意味を考えてしまわざるをえない。

新たなまちづくりは道半ば

180kmにわたるサイクリングコースの魅力が広く伝わっていくかどうかも大きな課題となる。国内では瀬戸内海を渡る「しまなみ海道」や南房総エリアがサイクリングエリアとしては有名で、ハードもソフトも設備は整いつつある。一方でりんりんロードはコースとしてはフラットで走りやすいが、しまなみ海道のような風景のメリハリに欠ける。ただ沿道の観光スポットは決して少なくないので、自転車だけではない魅力のPRや口コミが重要になってくるだろう。

そして、施設としても「PLAYatré TSUCHIURA」からは、しまなみ海道を走るサイクリスト向けの複合施設「ONOMICHI U2」(広島県尾道市)のような、自転車を中心にした「リゾート」感や「非日常」感がまだうまく伝わってこない。こちらは2019年秋を予定しているフルオープン時に、どこまで作り込んでくるかを楽しみにしたい。また、JR東日本では房総地区に自転車専用列車「B.B.BASE」を1月から運行開始しており、JRとして房総と土浦でいかにバランスを取りながらPRしていくかにも注目だ。

自転車の利活用によるまちづくり。土浦に新たなまちづくりの風を吹かせたいという気持ちは大きく、期待は大きい。それでも、21世紀の商業都市として新しいまちの姿を打ち出せるようになるには、まだまだ厳しい道のりが待っていそうだ。