中国OPPO、深センにAI開発拠点 米スタンフォード大とも連携

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中国のテック企業らは先を争うようにAI(人工知能)の研究開発を行っている。アリババは先日、北京の清華大学とパートナーシップを結び、AIを現実世界に投入する動きを加速させると宣言した。

これは、アリババが持つ巨大なデータベースを、清華大学の研究チームがディープラーニングの学習に活用するプロジェクトだ。従来のAI領域の研究の枠を超えた利用ケースを想定し、デザインやマルチメディア、心理学や音楽といった多岐にわたる分野の開発を進めていくという。

アリババと清華大学は開発にあたって3つの領域の概略を示した。その1つは、スマートホームのような人間とマシンとの関係に関する分野。2つ目は感情認識カテゴリで、AIが人間の感情を読み取り、適切な反応を返すもの。3つ目はマルチチャンネル認識と呼ばれる分野で、味覚や嗅覚といった従来のAIが対象としなかった人間の感覚をターゲットにするという。

一方で、世界のスマホ市場で4位に君臨する「OPPO」も新たなAI研究ラボを深センに設立し、次世代通信規格として期待の「5G」通信を前提としたAIテクノロジーの研究を進めていくと宣言した。OPPOは米国のスタンフォード大学やニューヨーク大学と、パートナーシップを結び研究開発を行う。

OPPOは既に北京や上海、日本やシリコンバレーにR&D拠点を構え、ハードとソフトの両面でAIの開発を進めているが、深センの新たなラボはそれを補完する役割を果たすという。同社はシリコンバレーで、スタンフォード大学との共同ラボの設立を宣言した。5Gに注力する深センのラボでは、世界中の学術的機関との連携を行うという。

同社は北京科技大学や北京郵電大学ともパートナーシップを結んでいる。中国政府は5Gの普及スピードで世界トップとなることを目標に掲げており、OPPOの5Gへの注力もその流れを受けてのものとみられている。