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●基本料無料のLINEに似たサービス

NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの大手MNO3社は共同で記者会見を開催し、SMSの発展的サービスとして3社共通の仕様を採用し、相互互換性のある「+メッセージ」を5月9日から各社のスマートフォン・タブレット向けに開始することを発表した。一部で「LINE対抗」とも言われるサービスだが、果たして前評判通りにLINEの牙城を崩すことはできるのだろうか。

○SMSよりはるかに高い表現力を持つ「+メッセージ」

スマートフォンにおいて、メッセージングサービスはもはや、電子メールよりも多用されるコミュニケーション手段だ。LINEやFacebook Messanger、TwitterのDMといった独立系のサービスや、iOSの「iMessage」やGoogleの「Androidメッセージ」といったプラットフォーマーがOSに標準搭載するサービスなどもあるが、電話番号をキーに送信できる「SMS」(ショートメッセージサービス)は、最も古いが、各種サービスの二段階認証に使われるなど、キャリアやプラットフォームを超えたコミュニケーション手段として広く使われてきた歴史がある。

とはいえ、SMSには文字数の制限も厳しく、画像やファイルも添付できないなど、現代のメッセージングサービスとしては表現力や使い勝手に大きな難がある。これを拡張して表現力を高めたものとしては、ソフトバンクが採用した「MMS」(マルチメディアメッセージサービス)もあるが、ドコモなどはこれを採用しなかったため、キャリア間の「共通言語」はSMSのままだった。

そこで、SMSを置き換えるリッチなコミュニケーションサービスとして開発されたのが「RCS」(リッチコミュニケーションサービス)だ。RCSはSMSのように電話番号に紐づけることができるが、同時に動画や画像(スタンプ含む)、位置情報、ファイルなども添付することができる。GoogleもRCSをAndroidでサポートすることを表明しており、すでに40近い国・地域のキャリアが採用している、次期国際標準としての期待を集めている。

今回発表された「+メッセージ」は、まさにこの「RCS」を使ったサービスだ。当初はLINE対抗という表現が先走ったが、見た目や表現力は確かにLINEに匹敵するものがある。SMSが1通あたりいくら、という課金方式であったのに対し、+メッセージは基本料金無料で、1通の送信にかかるコストはパケット代のみとなる。またLINEなどと異なり、電話番号に紐づいているため、利用にはアカウント登録やパスワード入力といった手間がかからない。

●LINE対抗サービスに育つか

当面はMNO3社間でのみ送受信できるサービスとなるが、国際標準規格ということもあり、将来的には海外のキャリアとも送受信できるようになる予定。また、LINEのように企業などのアカウントを設置し、自社の登録ユーザーに向けてリコール情報の配信やサポート窓口としてチャットサービスなどへの活用も期待されている。

ちなみに3社から2018年5月以降に販売されるAndroid端末についてはプリインストール、それ以前の端末については、KDDIとソフトバンクはSMS/MMSアプリのアップデートで対応、ドコモは自社ウェブサイトから専用アプリを配信する。iOS向けにはApp Storeで専用アプリが配信されるという。またAndroidを採用したフィーチャーフォン(いわゆるガラホ)については、将来のアップデートでの対応が検討されている。

○中心となる組織の不在は不安

世界標準規格であり、Googleらのサポートもあるとあって、RCS自体は今後世界的に広まる気配が濃厚だ。それでは「+メッセージ」も無事普及し、LINEなどと競合するサービスに育っていくかということになると、なかなか難しい点がある。というのは、現時点では「とりあえず一緒にサービスを発表した」という段階で、将来の未定要素が多すぎるのだ。

たとえばSMSであればMVNOも利用可能なところが多いが、+メッセージ(RCS)については規格さえ同じであればいいというものではなく、各社のネットワークに接続するために設備面での準備が必要だという。同様の理由で、サービス開始時には海外の既存RCSとも接続できないため、せっかくの国際規格である強みが活かせない。

そもそもMVNOであれ企業アカウントであれ、構想はあるが実際にどうするかは何も決まっていない段階のものが多い。たとえば仮に「+メッセージマイナビ公式アカウント」を作りたいとして、3社のどこに連絡すればいいのかが決まっていないわけだ。MVNOも同様で、ネットワークを借りているMNOにのみ接続すればいいのか、ほかのMNOとも接続しなければならないのかなど、不明な点が多い。

MNO3社が共同で記者会見を開催するということ自体は非常に稀であり、それだけ+メッセージが重要なサービスであることは間違いないのだが、実体としては「とりあえず歩み寄ってはみたものの……」という感じが否めない。これならいっそ、RCSのアカウント管理や接続を管理する専用の会社を共同で設立したほうがよかったのではないだろうか。

●スピード感が必要

○LINEを本気で追撃するには速度感が足りない

現在日本で最も広く使われているメッセージングサービスであるLINEは、「LINE公式アカウント」や「LINE@」といった法人向けサービスが順調に利用数を増やしており、サポート窓口や各種キャンペーンの告知などが日常的に広く使われている。企業アカウント向けに、リコール情報などを流す「通知サービス」も実装されたばかりであり、ますます社会インフラとしての位置を確立している。

+メッセージは、発表会では「LINE対抗ではない」と明言されてはいたものの、実際には個人間のコミュニケーション手段としての利用は当然として、やはり企業などのアカウントを扱いたい側面は否めないだろう。RCSはSMSと同様、インターネットに接続されていない独立したサービスであることから、2段階認証のパスフレーズの送信など、信用性やセキュリティを重視する用途には欠かせない存在だ。このセキュアさや信頼性の高さを生かして、企業や省庁、自治体などの需要を一括して担い、現在LINEが担っている役割を置き換えるだけのパフォーマンスはある。

だが、前述したように、中心となって決定権を持った存在が不在であるため、新しいサービスは決めなければならないことも多く、変更も多数施さねばならないケースが多いが、その度に3社間で調整するのでは決定に時間がかかりすぎる。本気でLINE対抗を考えるのであれば、変化・変更を恐れず、意思決定のスピードを高めて取り掛かる必要があるだろう。ユーザーはそうした「本気度」に敏感なため、下手をすれば、せっかく導入したのに誰も使わないサービスになってしまう恐れもある。MNO3社がどの程度本気で「+メッセージ」に取りかかるのか、非常に興味深い。