日本株は「ダウ理論」によると上昇するかもしれない(写真:たっきー/PIXTA)

日本株が4月に入って戻りを強めつつある。米中貿易摩擦や中東情勢への警戒感がくすぶっているものの、海外勢の日本株売りも一服してきたようだ。売買動向や売買代金に目を移すと、日本株反騰を示唆する「サイン」もみられる。すでに東京や関西などでは桜は散ってしまったが、株の世界にはようやく「遅咲きの春」が来るのか。需給面から日本株の見通しを探ってみた。

4月の海外勢の「買い越し額」は平均7600億円

まず、日本株が下がりにくくなっている理由の一つは、日銀マネーが日本株の下値を拾っていることにありそうだ。日銀は金融緩和政策の一環として上場投資信託(ETF)を年6兆円買い入れしている。単純に12カ月で割れば月あたりの平均買入ペースは月5000億円だ。それに対し、今年3月の買い入れ額は8333億円(ETF+新型ETF)と過去最大に達した。

今年1〜3月で見ても買い入れ累計額は約1.9兆円とハイペースだ。なお、足元までの日銀のETF残高は約24兆円に達している(うち含み益はなんと5兆円相当)。東証1部の時価総額(2018年3月末646兆円)の4%弱を保有する大株主となり、株式市場での日銀依存が高まっているのは気に掛かる。だが、この4月に2期目へ入った黒田日銀総裁は、現在保有するETFの処分時期について「今は検討する時期ではない」との考えを示している。

他方、海外勢の日本株売りも一服してきた。今年に入って海外勢の売り越し額は計2.6兆円台(現物)に達していたが、3月第4週(26〜30日)に少額ながらも12週ぶりに買い越しとなった。海外勢は配当金等の権利が発生する3月に売りを一時的に膨らませることがある。一方で税制上の理由から配当権利落ちしたのち、新規資金の買いや配当金を再投資する傾向がある。こうした背景からか、4月は海外勢が日本株を17年連続で買い越している。なお、同期間における海外勢による4月の平均買い越し額は月7600億円」。これは、前述の日銀のETF買い入れペースである「月5000億円規模」を大きく上回る。

相場では「出来高(もしくは売買代金)は株価に先行する」といわれている。ダウ理論で有名な米国のチャールズ・ダウ(1851〜1902年)も常に株価の動きだけでなく、出来高にも注目していた。そのダウ理論では、いったん始まったトレンドは当面継続すると指摘しており、「転換シグナルが明確に現れるまではポジションを保有し続け、利益を拡大させることが大切だ」と唱えている。

さらに、ダウはトレンドの確認シグナルのひとつとして、「株価」と「出来高」の足並みが揃うことを挙げている。ダウ理論から基本法則を一部抜粋しよう。

ダウ理論の基本法則(※一部抜粋)
上げ相場→株価上昇時に出来高増加、株価下落時に出来高減少
下げ相場→株価上昇時に出来高減少、株価下落時に出来高増加

この法則は、あてはまるだろうか。
日経平均株価の上昇日と下落日における、東証1部売買代金(1日平均)をみていこう。

2018年2月 上昇日2.94兆円<下落日3.48兆円
2018年3月 上昇日2.63兆円<下落日2.70兆円
2018年4月 上昇日2.56兆円>下落日2.19兆円 ※4月10日時点

2月と3月は、日経平均の下落時のほうが、東証1部の売買代金は多かった。4月に入って、日経平均株価は戻り歩調を強めている。4月10日時点での売買代金をつぶさにみると、出来高は下落日よりも上昇日の方が増加している。これは、反騰(下落トレンドから上昇トレンド)を示唆するサインともいえるわけだ。もし、日本株の売買シェアの約7割を占める海外勢の買い戻し等が加速すれば、東証1部売買代金が連日3兆円台へ膨らんでくることもあるだろう。

日経平均は2万2300円〜2万2900円までの戻りも

日本株は売り込まれたことで予想株価収益率(PER)が一時12倍台まで低下し、割安感も台頭している。3月の日銀短観によると、2018年度の大企業製造業の想定為替レートは1ドル=109円66銭。ドル安円高に振れたことから国内企業の収益鈍化懸念を警戒する場面も見られたが、足元のドル円は107円前後へと円安方向へ戻っている。

当面、日本株は円高に振れても日銀の下支え期待、仮にもう一段円安に振れれば海外勢の買いが勢いを増すことが想定される。テクニカル面では、日経平均株価の25日移動平均線(短期)が上向きに転じてきた。ただ、75日線(中期)は依然下向きで推移しており、上値では戻り売り圧力が強そうだ。もうしばらく「日柄調整」が必要かもしれない。最後に今後の重要な価格をあげておく。

日経平均株価のテクニカルポイント(4月10日時点)
2万4124円 2018年1月高値(年初来+5.97%)
2万2967円 3分の2戻し(2万4124円→2万0617円の下げ幅に対し)
2万2764円 2017年末値
2万2371円 半値戻し(2万4124円→2万0617円の下げ幅に対し)
2万2322円 75日線(中期)
2万1794円 4月10日終値(年初来では-4.26%)
2万1441円 25日線(短期線)
2万1386円 200日線(長期線)
2万0617円 2018年3月安値(年初来-9.43%)

以上のことを総合すると、4月の日本株は2万2300〜2万2900円程度(いわゆる3分の2戻し)までの戻りもあるだろう。