"2人に1人はがんになる"にダマされるな

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よく「2人に1人はがんにかかる」と言われる。だがこれは高齢者を含めた数字で、現役世代の罹患率は決して高くない。例えば40歳の男性が10年以内にがんにかかる確率は2%にすぎない。民間保険会社がすすめる「がん保険」は、本当に必要なのか――。

※本稿は、「プレジデント」(2018年1月15日号)の掲載記事を再編集したものです。

■自分で保障内容を説明できるか?

日本には公的医療保険があり、会社勤めの人は勤務先を通じた健康保険に、自営業者なら国民健康保険に入っています。この制度のおかげで、病院窓口での支払いは基本的に3割負担で済みます。さらに治療費がかさむ場合には、高額療養費制度が使えます。例えば、70歳未満で月収28万〜50万円の人の場合、1カ月の自己負担限度額は概ね9万円以内です。こうした手厚い制度があるので、民間の医療保険はあくまで公的医療保険を補完する程度と位置づけるべき。「入っておくと安心」ではなく「最小限の利用が正解」と認識してほしい。

しかも、民間の医療保険は手数料が高い。入院時などに受け取れる給付金の原資は、保険料から保険会社の経費を引いたもの。専門家によると、経費の割合は3割程度と見ていいそうです。

では、がん保険はどうか。がん治療に伴う自己負担総額は、公的保険が適用されない自由診療などを含め、100万円以内に収まることが多いようです。自分で100万円出せる人は、加入に前のめりになる必要はないでしょう。

また、がんの罹患率についても冷静になる必要があります。よく「2人に1人はがんにかかる」といわれますが、これは高齢者を含めた数字。現役世代に限って見れば、罹患率はさほど高くありません。国立がん研究センターによれば、例えば40歳の男性が10年以内にがんにかかる確率は2%。老後に増える病気であれば、自己資金を準備する時間があるとも考えられます。

■一生涯の保障が続く「終身」はむしろ不安材料

保険選びの基準は、自分で保障内容を説明できるシンプルなプランにすること。すでに医療保険やがん保険に加入している人は、どういう場合にいくら受け取れるのか調べてください。

一般に「入院給付金」「手術給付金」など、使途が細かく設定されていない保険がいい。がん保険の場合、100万円程度の「診断給付金」を受け取れるタイプがお勧めです。まとまったお金があれば、使い道は自由だからです。

また、一生涯の保障が続く「終身」よりは、一定期間のみを保障する「定期」がお勧めです。終身では契約内容が陳腐化するリスクがあるからです。医療は日進月歩で変わっていきます。長期の保障は、むしろ不安材料といえます。

医療保険・がん保険選びに迷った場合、参考になるのは自動車保険に対する考え方です。自動車損害賠償責任保険に加え、ほとんどの人は任意の賠償責任保険に入っているでしょう。保険金額には上限を設けていないはずです。万一の人身事故の際、賠償金が億単位になることもあるからです。一方、車両保険は付けていない人も多い。ちょっとした修理費用であれば、自己負担するほうが合理的だからです。

自動車保険では冷静な判断ができる人も、自分の体にかける保険では判断を誤りがちです。不安が大きいからでしょう。判断に迷ったら、自動車保険の入り方を思い出してください。

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後田 亨
オフィスバトン「保険相談室」代表。約15年の保険営業経験から、顧客との「利益相反」を問題視し独立。保険の有料相談・執筆・講演等を行う。商品やサービス向上のため、金融機関にとって手ごわい消費者を増やすべく情報発信中。著書に『「保険のプロ」が生命保険に入らないもっともな理由』ほか。

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(オフィスバトン「保険相談室」代表 後田 亨 構成=小島和子 撮影=榊 智朗 図版作成=大橋昭一)