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電通は、全国10〜70代の男女計1,400名を対象に、SDGsに関する「認知・理解」「興味・関心」「SDGs認知者のプロフィール」「情報接触経路」についての現状を把握するため、「SDGsに関する生活者調査」を実施したと発表した。

SDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)とは、2015年9月の国連サミットで採択され、国連加盟193カ国が2016〜30年の15年間で達成するために掲げた目標。世界が抱える問題を解決し、持続可能な社会をつくるために世界各国が合意した17の目標と169のターゲットからなる。

調査によると、SDGsの認知率は全体で14.8%で、男性の認知が高く、特に男性20代では3割を超える(32.0%)という。一方、女性20代は1割にも満たず(9.0%)、男女差が明らかになったという。

同社が2018年1〜2月に実施した「電通ジャパンブランド調査2018」では、世界20カ国・地域におけるSDGsの平均認知率は51.6%で、とりわけASEANにおける認知率が高く、ベトナムでは80.7%、フィリピンでは70.3%であり、最も低いフランスでも24.7%であったことから、日本の14.8%という認知率の低さは際立っているという。

認知者のSDGsに対する考え方では、「SDGsは今後世界的に重要になってくると思う」(33.3%)、「SDGsを取り入れている企業には信頼感・好感を持ちやすい」(30.0%)とい

う項目が挙がった。

共感度の高いテーマとしては、「目標6. 安全な水とトイレを世界中に」「目標3. すべての人に健康と福祉を」「目標11. 住み続けられるまちづくりを」「目標14. 海の豊かさを守ろう」など多くのテーマで7〜8割を超え、「水」や「海」に関連するものが共通して上位に挙がっており、周りを海に囲まれ自然を大切にする日本人ならではの関心の傾向をうかがわせるものとなったという。