相場は「大半の人が思っている方向」と反対に行くことも多い(撮影:尾形文繁)

「日経平均株価は月初の日、必ず上昇する」――。ちょっと前まで、市場ではこんな話が生きていました。「アノマリー」という、理論などでは説明できない事象ではありますが、実際に月初の営業日は前月末に比べ、きっちり上昇が続いていたからです。しかし、3月に続き4月の最初の営業日である2日も下落となったことで、このアノマリーは完全に破られました。

今年も「外国人投資家は4月日本株を買い越す」のか?

そうすると4月のアノマリーも怪しく見えてきます。代表的なのは、「外国人投資家は、4月になると日本株を買い越す」というものです。これは今年の4月も当てはまるのでしょうか。

特に、今年は外国人投資家が3月3週までの11週間で日本株(先物・現物合算)を8兆4000億円も売り越しているため、4月は売り過ぎた一部を買い直すという期待は先行しやすい。買いが入るか、入らないかによって、相場の見方は大きく変わるでしょう。

ただ、どうでしょうか。なるほど、日経平均に採用されている企業ベースの利益でみると、12倍台のPER(株価収益率)に割安感はありそうです。しかし、株価が高値や安値を付けるときと同じように、割安感があるままでこんなに長く放置されることはありません。

市場が下方修正を織り込んでいる途中なのか。もしかしたら、海外勢は、米中貿易戦争の激化が日本の景気を下押すリスクに加え、安倍政権が失脚する政治リスクなども相当気にしているのかもしれません。

しかし、そこまで日本の内情を詳しく勘ぐって、売買しているとも思えません。

きっと、こんなに売り越しが続いたのは、外国人投資家の保有するポジションが予想以上に痛んでいるためだと思います。彼らは、たとえば、「FANG(フェイスブック、アマゾン、ネットフリックス、アルファベット)」や「MANT(マイクロソフト、アップル、エヌビディア、テスラ)」に相当「依存」していましたから、それらが崩れたことによって、「われ先に」と、アベノミクス相場で積み上げた日本株を選択の余地なく、手放した可能性が高いと思います。

一方、8兆円も売られても、日経平均株価は昨年の安値を下回っておらず、「長期の上昇トレンド」は健在です。「いったい、お前は何が言いたいのか?」と思われるかもしれませんが、要するに日本株は米国株が落ち着くまでの間、しばらく上げ下げを繰り返す低迷期間(面白くない期間)が続くことが予想されます。「8兆円も売られてこの程度の下げでおさまっている相場」は、やはり底堅いと判断すべきです。

為替も、いずれはドル高円安に?

為替市場では依然として、円高トレンドが続いています。しかし、3月終盤のドル円は一時1ドル=107円台を回復するなど、需給の改善が進んでいるのではないか、と思わせる動きがみられます。

ダウ平均株価が一時700ドル超下げた4月2日の同市場でも、NY市場では1ドル=105円台前半まで円高が進むことはなかったのです。実は、CFTC(全米先物取引委員会)が毎週公表するCME(シカゴにある世界最大規模の先物取引所)通貨先物市場における投機筋の円ポジションをみると、円売りのポジションの超過が、2月後半の段階で10万枚程度あったものが、3月27日時点ではたったの3668枚に急減しています。

これは、円安方向に賭けていた大半の投機家が、円安をあきらめてポジションを閉じたことを意味します。過去、円売りポジションが大幅に減少すると、逆に円安方向に動き出す傾向が強いのです。

なぜかと言うと、10万枚の売りのポジションを保有している人の大部分がさらなる円安で恩恵を受けるためには、さらに10万枚以上の新規の売り圧力が発生して円安が進まない限り、先に売りポジションを持った売り方は身動きがとれません。

でも、いずれ時間が経つにつれ、あきらめて退散してしまう。そうなると、少しの円売り圧力が加わるだけで円安方向に振れやすくなるという理屈です。「日柄調整」とよくいいますが、まさにそのメカニズムです。

ですので、足元もドル高円安に向かいやすい環境が整ったといえます。材料待ちの状況にあるわけですが、そのポイントは6日に発表されるアメリカの3月雇用統計とみています。

前回の2月分では、非農業部門雇用者数が市場予想を上回る強い結果となった一方、2月の株価急落の引き金となった賃金の伸びが市場予想を下回る伸びにとどまったことで、安心感が広がりました。当日のダウ平均は前日比で440ドル程度の上昇幅となったのですが、そのあとまもなく調整に入った経緯があります。結局のところ、賃金の伸びが抑えられたからといって、株価は上がらないわけです。

足元は当時よりも株式市場の不安定さが増しており、指標結果の悪い解釈に過剰反応する可能性が高い点には注意が必要です。もちろん結果はどうなるかはわかりません。しかし、ここからの円安・日本株のリバウンドがあるとすれば、その前後が最初のタイミングになるとみています。

日経平均は5月に「戻り高値」2万2700円前後も?

2日に発表された、3月調査の日銀短観では大企業製造業のDIは24と前回12月(26)から低下しましたが、年初からの市場混乱のわりには、思った以上に景況感は悪化していません。少なくとも筆者はそう感じ、売られ過ぎで安値圏にある主力株は、いったん戻るのではないかとみています。

短観によると、事業計画の前提為替レートは12月調査の時点(2017年度は1ドル=110.18円)から若干円高方向の同109.66円でした。3月のドル円は1ドル=105円台後半が中心になっていたため、もう少し円高方向を見ているかと思ったのですが、意外感もありました。

いよいよ上場企業は4月後半からの決算発表で、2018年度の業績見通しを示します。市場をがっかりさせるような見通しにはならなければ、ガイダンス・リスク(利益予想の発表によるリスク)を見越して売りポジションを持った短期筋の買い戻しが入ってくる可能性が高いと思われます。

なにせ、見方によれば今期(2018年度)は減益になるのではないかといわれる水準まで株価は売られているため、為替市場が円安方向に動いていることを条件に、日経平均株価は短期筋による先物への買い戻しによって、ゴールデンウィーク(GW)前後に2万2700円程度の戻り高値を付けにいくと予想します。

アメリカの景気に一部でピークアウト感が強まることで、再び円高・株安局面が6月〜7月に向けて到来すると思いますが、筆者が今年みていた下値メド(昨年6月高値2万0318円)を3月で達成したため、戻り高値を付けたあとの下押し局面では底割れはない、と思っています。