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電通グループ3社(D2C、サイバー・コミュニケーションズ、電通)は、2月に発表した「2017年 日本の広告費」からインターネット広告媒体費の内訳や種別などを調査した「2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を28日に発表した。

前年費117.6%の1兆2,206億円と成長を見せるインターネット広告だが、電通グループでインターネット広告領域事業を手がけるD2C、CCIが電通と共同でその内訳や種別などの詳細分析を行った。広告種別ではサイトやアプリ上に画像やテキストを表示するディスプレイ広告が40.9%、検索キーワードやコンテンツに連動でテキストや動画を表示するリスティング広告が39.6%で全体の約80%を占める。動画広告は9.5%、次いで成果報酬型広告の8.6%と続く。

広告の取引手法別の内訳では、リスティング広告やデジタルプラットフォーム、アドネットワークを通じて入札方式で取引される運用型広告が77%の9,400億円、純広告やタイアップ広告、代理店やメディアレップ経由で販売される予約型広告が14.4%、成果報酬型広告が8.6%となる。上記2種の構成比の組合せでは、運用型のリスティング広告が約4割(39.6%)、運用型のディスプレイ広告が約3割(29.4%)となる

デバイス別の構成比では、モバイル広告が68.1%の8,317億円でデスクトップ広告が31.9%の3,890億円となり、デバイス別と広告種別の構成で見るとモバイルのディスプレイ広告が28.9%、モバイルのリスティング広告が25.8%という結果になっている。

電通グループでは、2018年のインターネット広告媒体費を全体で1兆4,000億円を上回り、そのうちモバイル広告が種別単体で1兆円を超えると予測している。また動画広告でもモバイル広告が前年比148.8%と大きな割合を占める(全体の82.3%)がデスクトップ広告も108.2%と着実な動画広告の拡大を過去のデータと比較しながら推定している。