山村地域を残すべき理由とは?(写真:ばりろく / PIXTA)

本格的な人口減少時代を迎えるなか、消滅の危機に瀕している山村は多い。そうした山村は「非居住エリア」にして、市街地など「居住エリア」に人口を集中すべきだという議論もある。
だが、『小水力発電が地域を救う』の著者でもある中島大氏は、日本の将来のためにも、山村地域を残さなければいけないと提言する。どういうことか、解説してもらった。

縄文時代からあった「山から里へ」の流れ

近代の限界が叫ばれて久しく、日本の社会にもさまざまな問題が起こっています。山村の過疎化と都市部への人口の過剰な集中はその1つです。

「時代の流れだから仕方がない」

そう思われる方もおられるでしょう。現代社会はさまざまな問題を抱えていると言われます。大げさに聞こえるかもしれませんが、私はその理由の1つは、山の幸が絶えていることに関連していると思っています。

「海の幸と山の幸」

この言葉が示すように、昔の日本では、自然からの富は海からと同様、山からもやってきました。ところが、現代では海からの富は盛んにやってくるものの、山から富が社会へやってくることはあまりなくなってしまいました。

水田農業以前の縄文時代には、食料にせよ道具の材料にせよ、人の生活に必要なものは海と山から手に入れていました。弥生時代になり水田農業が始まってからも、山の中に暮らす人はいて、木材やキノコなどの社会に必要なものを手に入れ、山から平野の村へと持ってきていました。山の中には人々にとって価値のあるものがあり、山から里へというものの流れがあったわけです。

特に木材は重要でした。木材は家などを建てるのに使う建築材として必要だっただけでなく、近代以前では薪(まき)や炭として使われており、燃料としても必要とされていたからです。つまり、人々の生活の煮炊きに使ったり冬場の暖を取ったりするためのエネルギーは、山から里へともたらされていたわけです。

こうして、資源は山から里へと移動し、おカネは里から山へと移動して、山で暮らす人々の生活を可能にしていたのです。

そんな時代は、日本社会の歴史の全体を見ると、ほんのこの前まで続いていたのです。

ところが、第2次世界大戦後、エネルギーの中心が石油へと変わると、燃料としての木材の価値は失われてしまいます。

木材が燃料であり建築材であった20世紀の半ばまでは、物の価値という意味で見れば、山は価値の流れの上流にあったのです。ところが、燃料は海外の石油や天然ガス、建築材は熱帯地域や北方の木材が使われるようになると、すべては輸入ですから貿易港のある海からやってくることになりました。価値は海から山へばかり移動し、山は価値の流れの下流、しかも最も末端になってしまったのです。

価値の末端にあるため、山村は過疎化した。

近代以降の日本の変化を、山の木という「物の価値」の変化に関連付けてみると、山村の過疎化の理由がよくわかるのではないでしょうか。

要は、山村の人々には売るものがなくなり、海の方向にある街から買うばかりになってしまっては、経済が回るわけがないのです。

こうして経済的に疲弊したことが、山村の過疎化の真相だと思うのです。

山の文化が滅ぶのはもったいない

文化は一度滅ぶと消滅してしまいます。

山村に人がいなくなり、村が滅んだとします。その後、再建をしようとしたとき、朽ち果てた家は建て直せますし、崩れた道や水道、電気などのインフラは重機(じゅうき)などを使って再整備できます。そして、人が再びそこに集まって住めば、村の形は復活させられるでしょう。山の森林の整備、谷川の管理なども、人手があればなんとかなります。

けれど、かつてあった村の文化だけは、2度と戻りません。日本の古い山村には1000年を超えて人が暮らしてきた例もまれではありませんが、そうした歴史ある村々の貴重な文化は再生できないわけです。

たとえば、山の棚田には、江戸時代から続いてきた歴史的な経緯があります。農業用水を整備するために積み重ねてきた知恵があり、それが村落コミュニティのルールという形で残っています。

そもそも農業用水をつくるには、最初、川に堰(せき)を築いてから、水田をつくろうとしている近くまで幹線となる水路をつくらねばなりません。川に堰を築くにせよ、大きな幹線水路をつくるにせよ、大勢の人が力を合わせないと不可能です。

専門の技術者がきちんとした設計をして、やはり現場の専門家がしかるべき指揮をとって、村の人間が総出で工事を行うことで、農業用水路は初めて完成します。

しかも、日本中にあるどの山も川も、1つとして同じものはなく、その山や川に応じた知恵を絞らないと農業用水路はつくれません。農業用水という村のインフラを整備することは、まさに村という社会そのものの価値を示しているものであり、文化の力なのです。その文化に裏打ちされて、村は成立します。

そうした基幹的なインフラのありがたみは、村で暮らしているとすぐにわかりますし、外の人間にはなかなかわからない部分でもあります。けれど、農業用水をはじめとして、村を成立させているインフラと、それを可能としてきた村の文化がなければ、村自体が存在しないのです。

その村の文化は、一度滅ぶと、再生させることができないのです。私にはもったいないことだと思えてなりません。

これからの日本経済を考えるとき、「全面的にグローバル経済に依存すべきだ」とか、「いや、これからは保護主義的な自給自足経済へと向かうべきだ」とか、そうした二者択一的な議論は多分、不毛だと思うのです。

現実の経済では、自分たちの目の前をグローバルに物が動いている一方で、これからの時代はますます先行きが見通しにくく不安定な社会になってもいて、いつ何時、大きな経済危機や社会混乱が襲いかかってくるかわかりません。

そんな社会の危機のとき、効率優先で考え行動することに慣れているグローバル経済に向いたメンタリティの人々には、冷静に事態を処理することはできないでしょう。思考停止に陥り、なかにはパニックを起こす人も出ます。

つまり、社会が正常に動いているときには有能なビジネスパーソンが、危機のときには役に立たず、むしろ社会不安を煽ってしまいかねないわけです。

効率性は必ず脆弱性と表裏の関係になります。正常に物事が進んでいるときには最大の効率をもたらすけれど、一度、異常が起こればたちまち機能停止に陥るという弱さを持つということです。

もし、変化に強い、強靭な社会を作ろうとするのなら、ある程度は効率を犠牲にして、冗長性を持たせる必要があります。異常事態では、経済効率ではなく臨機応変に手近なものを利用する知恵のほうが重要だということです。

たとえば、予定していた物が海外から入らなくなっても、国内にある物でとりあえずの解決に導いてしまうという発想の柔軟さと、冷静な心が求められるからです。

危機のときに役に立つのは、効率優先のメンタリティではなく、たとえば3カ月間交通が途絶えても慌てることのないメンタリティと生き残ることのできる知恵です。

そうしたメンタリティと知恵が、山の中にはあります。

人にも多様性を求めるべき

私は何も、日本人がすべて山間地に住み、何でもできる柔軟な人間になるべきだなどと言いたいわけではありません。

現実には、効率的な仕事のできる、専門性の高い人たちも必要です。ただ、何でもできる柔軟で強靭なメンタリティの人がある程度の数だけでもいないと、もし、社会が危機を迎えたときに大変なことになると言いたいだけなのです。

狭い分野の専門性の高い人も必要、何でもできる柔軟な人も必要。

これからの社会では、人材にもさまざまなタイプが共存すべきだと思います。多種多様な能力を持った人々がいることで、何か大きな変化があっても、誰かが対応できるようになります。人材の多様性が社会を柔軟にし、強靭にしてくれるわけです。

日本社会は低成長の時代だと言われています。かつてのような大きな経済成長は見込めませんし、効率優先で経済成長ばかりを追うのではなく、現在程度の経済成長でもしぶとく生き残り、豊かに暮らせる工夫こそが求められるのではないでしょうか。

近代社会の限界が叫ばれて久しいですが、「これさえあれば」という万能の解決法はどうもなさそうです。少しずついろいろなことを試してみるのが、現実的な対処法なのでしょう。

小水力発電のポテンシャル

小水力発電を開発し、山間地の地域社会を継続させることも、そうした試みの1つです。山の暮らしで育った人たちが増えることは、必ず私たちの社会に安定感を生んでくれますし、さまざまなタイプの人が生きられる多様性に富んだ寛容な社会は、きっと今よりも楽しくなると私は思うのです。

日本の中小水力発電のポテンシャルは、900万㎾と言われています。さらにこのうち、出力1000㎾以下の小水力発電のポテンシャルは、もっと小さくなります。

私の経験では、採算性を考えた場合、民間資本によって赤字を出さずに小水力発電が開発できるのは日本全国で5000カ所ほどだと思います。小水力発電のモデルケースの出力が200㎾ですから、仮に平均で200㎾の出力だとすると、5000カ所の全部を開発すると合計で100万㎾となります。


小水力発電のポテンシャルを日本全体の電力需要と比較してしまうと1%にも満たないことになりますので、非常に小さく見えるかもしれません。

けれど、これだけの電力があれば、小水力発電を行っている地元である山間地の需要はほとんど満たすことができるのです。小水力発電の可能性のある場所を開発すれば、山間地は電力の面で自立できるわけです。そして山村が持続していく可能性が高まるのです。

つまり、山間地にとっては十分に大きな電力だと言えるのです。

地球温暖化対策、日本のエネルギー自給率などを視野に入れると、このように地域ごとに分割して電力供給を考えることは有効ではないでしょうか。

そして、上記のように山間地の存続が日本社会の安定性や持続性にプラスになることを考えあわせれば、そのために大きく役立つ小水力発電の持つ意味は、決して小さくないと思うのです。