5年程度先までのITの将来動向は?(写真:alvarez / iStock)

5G(第5世代移動通信システム)は、2017年末に標準仕様が策定されたことで、今後、商用化に向けた動きが加速していく。VR(仮想現実)、AR(拡張現実)は5Gの有望なアプリケーションの1つであり、特に2020年は東京オリンピック・パラリンピックで臨場感あふれるスポーツ観戦が可能になると予想される。
特定の重要技術や複合的な新サービスそれぞれについて、5年先までの進化を予想する『ITロードマップ 2018年版 情報通信技術は5年後こう変わる!』を上梓した気鋭のITアナリストが、5Gで広がるVR・ARのサービス進化とそれらがもたらす近未来の世界を展望する。

さまざまな用途に活用され始めたVR

自動車や不動産などの高額商品の販売現場で、VRの活用が進んでいる。


VRを利用すれば、見込み客の求めるカラーやオプションを、限りなく実車に近いCGで体験してもらえる。不動産業界でも、“バーチャル内覧”がすでに行われており、家具やインテリアの配置変更、マンションの高層階と中・低層階の眺望の違い、朝・晩での日照の変化など、条件を変更した場合の状況を疑似体験できる。

このような疑似体験はさまざまな業務に応用できる。

企業の採用活動では、就職後の「こんなはずではなかった」という後悔を避けたい就活生と、「会社のリアルな様子を見てほしい」という採用担当者のニーズを満たすツールとして、採用にVRの活用を検討するケースが出てきている。

たとえば、楽天は「VRによるオフィスツアー」を実施している。360度動画を用いて、オフィス設計に対する同社独自のこだわりや、社員が働いている姿を就活生にリアルに見せて、実際に自分が働いているイメージを描いてもらおうという狙いがある。

また、セコムはVRを活用した研修プログラムの導入を2017年11月に発表している。具体的には、「煙が充満する中での避難誘導」「避難器具の体験シミュレーション」といった「危険が含まれ、座学よりも体験に価値がある」訓練プログラムが用意され、社員はVRヘッドセットを装着し、ディスプレイに表示される全周囲の映像を見ながら、その状況における的確な対応を疑似的に体験し、学習する。

eコマースにおいても、たとえば、米国のGAPは、グーグルおよびスタートアップ企業であるアヴァメトリック(Avametric)と共同で、買い物客が店に足を運ばなくても洋服を試着できるARアプリ「DressingRoom by Gap」を開発した。試着だけでなく、eコマースサイトへの誘導も実現しており、購入までの一連のフローが非常にスマートに設計されている。

また、アマゾン・ドット・コムも2017年11月から、ショッピングアプリにARを活用した「AR view」を追加している。これは、家具、装飾雑貨、電化製品など、数千種類の中から製品を選択すると、その3D画像を顧客のスマートフォンのカメラで撮った自宅の室内に重ねて表示し、大きさや外観をより具体的に把握できるというものである。

さらなる進化の方向性

今後、VRが広い層に普及していくためには、PCとVRヘッドセットをつなぐケーブルをなくすことが1つの鍵となる。

この点はメーカー側も認識しており、フェイスブック(オキュラス)は2018年の早い時期にスマートフォンもPCも不要な一体型VRヘッドセット「Oculus Go」を199ドルでリリースする予定である。

フェイスブックはスタンドアローン型VRヘッドセットとして、Oculus Go のほか、外部センサー不要でポジション・トラッキングやハンドプレゼンス(自分の手そのものがVR空間にあるという感覚)を実現できる「Project Santa Cruz」(コードネーム)と呼ばれる製品も開発中である。サムスン電子の「Galaxy Gear VR」も合わせ、製品ラインアップの拡充が図られている。

現時点でのVRは、人間の五感のうち、主に「視覚」と「聴覚」を刺激することによって、仮想空間における没入感を高めている。特に視覚に関しては、限りなくリアルに近いコンテンツも登場しているが、これだけでは不十分で、次と目されているのが、「触覚」と「嗅覚」である。

触覚は、仮想空間にある物体に触れた感触をユーザーにフィードバックするものである。現在、グローブ型や指輪型、あるいは外骨格デバイス型など、ベンチャー企業中心にさまざまなタイプの開発が進められており、リアルな触覚の再現に向けてしのぎを削っている。

リアルな触覚のフィードバックが可能になれば、ゲームや教育、医療、職業訓練などのさまざまな利用シーンでVRのリアリティがさらに向上する。たとえば、手術においては視覚を利用したVRの活用が始まっているが、現時点では、臓器を触ったときの硬さや手触り感、手術糸を引っ張る感覚がリアルではないことが課題となっており、触覚の果たす役割は大きい。

一方、嗅覚に関する取り組みは、日本発のスタートアップ企業であるVAQSOが開発したデバイスが先進的な事例といえる。VRヘッドセットに装着するデバイスで、VRのコンテンツと連動して複数のにおいを出すことができる。たとえば、山の中なら「森林のにおい」、海なら「潮の香り」を漂わせて、臨場感を高めることができる。ビジネス用途であれば、食品会社が新商品のプロモーションに使用することなどが考えられる。

VR・ARのロードマップ

以下に、野村総合研究所(NRI)が5年程度先までのITの将来動向の予測として毎年継続的に作成し、書籍としても上梓している『ITロードマップ』の最新版(2018年版)から、VR・ARのロードマップを示す。

2018〜2019年度:第1世代VRヘッドセットの値下げと一体型ヘッドセットの登場

たとえば、Oculus Riftの場合、2017年11月23日に開催した「ブラックフライデーセール」では、数量限定ながら、4万4880円にまで値下げしている。Oculus Rift のライバルとなるHTC VIVEは、2017年8月に約2万円の値下げを行い、8万4110円となった。大幅な値下げによって、買いやすくなったことは間違いない。

また、こうした第1世代のVRヘッドセットに続く第2世代として、スマートフォンもPCも不要な一体型VRヘッドセットもリリースされる。「ケーブルレス」になり、価格も3万円前後となれば、第2世代のVRヘッドセットがVR普及の起爆剤になる可能性は十分にある。

2020〜2021年度:5Gの商用化によってVR・ARサービスが高度化

5Gは下り通信速度1〜10Gbpsという高速・大容量で低遅延を実現する次世代移動通信技術である。2017年12月に標準仕様が策定されたことで、今後、商用化に向けた動きが加速していくと予想される。

NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクといった国内の通信事業者は2020年の商用化を目標としており、実現すれば、自動運転やIoT、ドローンなどさまざまな分野で活用が期待される。

VR・ARも5Gの有望なアプリケーションの1つとして期待されている。特に、2020年は東京オリンピック・パラリンピックが開催されることから、VRを用いた臨場感あふれるスポーツ観戦や、ARによって付加された情報を適宜参照しながらの競技観戦が話題になると予想される。

たとえば、自宅のテレビでスポーツ中継を観戦するときでも、コントローラーを動かして、あらゆる角度から選手の動きが観られるようになっている可能性は十分にある。

また、ARは、工場や警備などの用途でも利用されるようになる。デバイスの完成度の向上とネットワーク環境の整備によって、産業・業務用途でのAR利用が拡大していく。

2022年度以降:VR・ARの融合と、MR(Mixed Reality:複合現実)の実現 

5Gの商用サービスによってコンテンツの高速伝送が実現すると、360度の高解像度映像のストリーミングが可能になる。VRを用いた放送が実現する可能性もあり、メディアの視聴スタイルは大きく変わるだろう。また、画像認識技術の性能向上によって、VRとARの境界は次第にあいまいになっていく。

そして、リアリティのより高い仮想のイメージと、現実世界とが深く結び付くことによって、リアルとバーチャルが融合する「MR(Mixed Reality)」と呼ばれる技術へと収斂していく。

MRの具体的なデバイスとしては、マイクロソフトの「HoloLens(ホロレンズ)」が有名である。HoloLensは、現在のところ、開発者向けが33万3800円、法人向けが55万5800円と価格はまだ高いが、このころには価格も下がっていると予想される。

AR・VRの5年後の利用イメージ

現在、われわれの身のまわりの機器、たとえば、エアコン、電子レンジ、自動車などには、それぞれ取扱説明書がある。使い方がわからなかったり、故障したりした場合には、それを見たり、ネットで検索したりしなければならない。

しかし、ARが当たり前になれば、スマートフォンのディスプレイに機器の画像と故障診断の情報が重なって表示され、説明書を見たり、ネットで検索したりする手間もなくなるだろう。

すでに一部の工場においては、ARによって保守作業などの生産性を向上させようという実験が始まっている。現在、紙のマニュアルを参照しながら行っているような作業は、早晩、ARに代替されるようになっていくだろう。そして、このときのデバイスもスマートフォンではなく、AR機能を実装した「ARグラス」のようなメガネ型に変わっていくと予想される。