京セラ「DuraForce PRO」(「京セラ HP」より)

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 京セラが北米向けに販売しているタフネス・スマートフォン(スマホ)「DuraForce PRO(デュラフォースプロ)」が、2016年9月の発売以来25万台を売り上げるヒットを記録し、人気を博していることから世界的に注目されている。

 京セラのスマホが、なぜ海を越えたアメリカでヒットしているのだろうか。ITジャーナリストの三上洋氏に話を聞いた。

●京セラが北米向けスマホを開発する理由

 まず、なぜ京セラが、アメリカ向けにスマホを販売しているのだろうか。

「これには京セラの歴史が少し絡んでいまして、実は京セラにはKDDIの資本が入っているんです。そのため基本的には、京セラの携帯電話は最初auに投入されるんですね。ですがかつてauは、NTTドコモやソフトバンクと電波の形式、CDMA方式が異なっていたので、同じ製品をau以外で売りづらいという状況でした。資本が入っている関係でau寄りになっていた京セラの携帯電話は、ドコモユーザーやソフトバンクユーザーにアピールするのが難しかったため、国内では認知度も低いというわけです。

 ただ、京セラも指をくわえて見ていたわけではなく、2000年代の前半、つまり携帯電話がまだガラケーだった時代から、アメリカ市場を意識し、打って出ていたのです。たとえば、携帯ゲーム機のニンテンドーDSのように、広げて2画面になる携帯電話などおもしろい製品を開発し、アメリカでの人気を少しずつ伸ばしていました」(三上氏)

 では、アメリカで京セラのタフネススマホが人気になった理由とは?

「京セラはアメリカで13年に防水機能を備えたスマホ『Hydro ELITE(ハイドロエリート)』を発売していまして、当時、アメリカ市場では水に強いスマホというのがあまりなかったため、これが非常に受けたんですね。

『Hydro ELITE』の反響を受けて次に開発したのが、防水機能に加え、防塵で落としても大丈夫な高耐久スマホ『TORQUE(トルク)』。これがきっかけで、京セラのスマホはアメリカの警察署や消防署、麻薬取締局などでも支持されるようになったのです。

 そういった経緯で、京セラはアメリカで官公庁や法人向けに強いスマホの開発に力を入れるようになり、着実に力を伸ばした京セラは13年、14年頃からタフネススマホのブランドとして、アメリカで高い支持を得るようになっていったんです」(同)

 今では、「KYOCERA」の名は多くのアメリカ人に“タフネススマホのメーカー”と認知されているほどだという。続いて、25万台のヒットを記録したという「DuraForce PRO」のスペックについて伺った。

「『DureForce PRO』は、タフネススマホのひとつの完成形として開発された『DureForce』というシリーズから派生したものとして、16年9月に発売されました。

 まず、防水防塵機能の質の高さは折り紙付き。防水や防塵の基準はIPという保護規格によって等級で表されるんですが、『DuraForce PRO』の防水性能は最高等級であるIP68をクリアしているんです。湿気に強いのも特徴ですね。またアメリカの米軍用規格もクリアするほど頑丈で衝撃にも強く、これもタフネススマホと呼ばれる所以となっています。

 さらに、バッテリーの容量が大きいのもポイントで、約20時間の連続通話ができるほどの大容量だそうです。まさにタフネススマホの究極形といっても過言ではないというわけですね。

 実は一番の売りは水中撮影ができることなんです。京セラの発表では、2mの水深であれば30分まで耐えられるとのこと。そして、GoProのようなアクションカメラを意識していて、135度の超広角撮影が可能なので普通のスマホより広い映像が撮れるため、人気に拍車をかけたようです。その人気は、一般人のみならず一流アスリートたちからも支持されるほどです」(同)

「DuraForce PRO」は米国のFBI(連邦捜査局)やシカゴ警察などでも採用されているそうだが、納得のハイスペックぶりである。

●低迷する日本メーカーが目指すべき京セラ路線

 タフネススマホ市場は今後どのようなフェイズに入っていくのだろうか。また、どういった技術が求められるのだろうか。

「進化のベクトルとしては予想されるひとつは、さらなる長時間運用が可能になること。『DuraForce PRO』は連続通話が約20時間ですが、常時使っている場合、充電切れの心配がないようにするならば1日1回は充電したいところでしょう。

 ですが、タフネススマホが特に重宝されるのはアウトドアの環境下であり、簡単に充電ができないケースが多いことは想像に難くありません。ですから、さらに電池の容量を大きく、消費電流は小さくするといった、より長持ちさせる技術が必要になると考えられます。

 京セラをはじめとするタフネススマホ市場に参入しているメーカー各社は、今後は電池をどれだけ長く持たせるかが大きなポイントになってくるのではないでしょうか」(同)

 電池の持続力の技術向上はタフネススマホに限らず、スマホ市場全体に歓迎されるだろう。

 しかし、現時点で日本メーカーのスマホが、世界のスマホ市場で存在感を示せていないのは事実。最後に、日本メーカー製のスマホは、今後、どのように闘っていくべきなのか伺った。

「日本メーカーによるスマホの売り上げは、ここ数年、ずっと右肩下がりなんです。かつてのガラケー時代は、日本に11社の携帯メーカーがあり、当時、日本の携帯電話は機能もサービスも世界最先端といわれていました。

 しかし、ご存知のように残念ながら世界のスマホ市場の波にはうまく乗れず、今残っている日本のメーカーは京セラ、ソニー、シャープ(現在は鴻海精密工業傘下の外資系メーカー)の3社のみ。

 日本で売れるものだけつくっていてもなかなか世界で勝負できませんし、仮に世界で出しても販売台数は伸びません。というのも、市場を占める二大巨頭であるiPhoneとGalaxyは、最初から数千万台の数を売る前提のため、莫大な予算と人員を投入して開発を進められるんです。そういった状況ですから、残念ながら今の日本メーカーにiPhoneやGalaxyを超えるスマホをつくれと言うのは、不可能に近いこと。

 とはいえ、今回の『DuraForce PRO』のような好例も出てきています。京セラがアメリカをターゲットにして挑戦し、タフネススマホというジャンルで好感触を得られ、そのジャンルを突き詰めた結果、この商品を生み出したという事実は大きいでしょう。

 これはスマホ市場に限った話ではないですが、今後、日本のメーカーのやるべきことは、得意な分野を突き詰めていくこと。京セラはもともとセラミック陶磁器の企業でしたが、他の企業がまださほど足を踏み入れていない分野のものをとことん研究開発して、モノにしてきました。京セラのこういったやり方は、まさに日本のものづくりのお手本と言えるでしょう。日本のメーカーもこれからは世界トップのシェアを狙うのではなく、ニッチではあるけれどある一面に特化した技術を持った製品開発をしていくべきだと思います」(同)

 あえてアウェーとなるアメリカ市場に狙いを定め、果敢に突き詰めたことで成功した京セラのタフネススマホは、低迷にあえぐ日本メーカーの今後の“在り方”を示しているのかもしれない。
(文=A4studio)