「更年期休暇」は必要か!?更年期における社内制度の現状とは

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 更年期に、肩こりや頭痛、疲れやすいなどの症状があると、仕事に支障をきたすこともありますよね。生理休暇などはよく聞きますが、更年期症状に対する会社の制度などは、一般的にどうなっているのでしょうか。

 日本ヘルスケアアドバイザーズが更年期障害のような症状を抱える30代後半から50代前半の女性を対象に行った調査によると、「会社の理解に満足しているか」に対して、7割以上が「いいえ」と回答しています。さらに、症状がつらく、「退職(休職)したい」と考えたことがある人は約1割、「出社するのが憂鬱」になる人は約2割いました。なんとなく体調が悪いものの、更年期症状だと気づかないというケースもあるようなので、仕事に支障をきたさないためにも、一度診断を受けるなどしたほうがよさそうです。

 現状、「生理休暇」はあっても、「更年期休暇」などの明確な制度が会社に設けられていることはあまりないようです。それだけ、職場理解がまだまだ進んでいないと考えられます。とはいえ、中には理解のある会社もあります。例えば、大手の製薬会社では「積立有給休暇制度」を用意しており、不妊や更年期障害の治療でも利用可能としています。

 女性がリーダーとして活躍することが推進される中、今後は生理や出産、育児だけでなく、更年期にもスポットが当てられていくことを望みたいですね。