2017年に国が運用を始めた南海トラフ巨大地震発生の可能性を評価する新たな情報について、専門家がアンケートを実施した。その結果、8割を超える人がこの情報そのものや内容を知らないことが分かった。NHKニュースが報じた。

　専門家は「南海トラフ巨大地震は東日本大震災を上回る被害となるおそれがあり、情報の周知を急ぐべきだ」と指摘している。

　日本大学の研究グループは、2月、全国2000人にインターネットでアンケートを実施した。アンケートでは、この情報を知っているかなどについて聞いたところ、「全く知らなかった」と答えた人が34％いた。情報そのものや内容を知らない人を全て合わせると82％に上った。

・南海トラフ巨大地震の新情報 ８割超が内容知らず（NHKニュース）