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●「お世話したい」高齢者向け赤ちゃんロボ

医療に関わるテクノロジーは日々進化し、最新のデジタル技術を活用して健康の維持や病気を予防する「デジタルヘルス」の分野は世界中で注目を集めています。関連イベントも国内外あちこちで開催され、先日大阪で開催された「メディカルジャパン大阪」ではロボティクスやウェアラブル、IoTなどを医療分野に活かす製品や技術が数多く紹介されていました。

今回の展示会で最も目立っていたのがコミュニケーション・ロボットの活用で、複数の企業から様々なタイプのロボットが出展されていました。遠隔医療や病後のケアをはじめ、健康的な日常生活を促すなど用途は幅広く、老若男女を問わず簡単に音声コマンドで利用できるという特徴があります。

中でもキーワードとなっているのは「見守り機能」。24時間365日対応できて、いざという時に家族や専門機関へ緊急連絡することができます。ソニーの「aibo」やシャープの「ロボホン」と同じように学習機能があるので、それぞれの生活スタイルにあわせてくれたり、表情やリアクションで楽しませてくれるのもポイントです。医療向けということで、日々のデータを解析してちょっとした変化から病気や異変を知らせるといった機能の開発も進められています。

○会話で相手とつながる

個性を学習するパートナーロボットとして2017年発売開始になった「unibo(ユニボ)」は、高度な開発もできる機能を応用して、認知症の症状がある人とコミュニケーションして症状を改善することを目指しています。人では難しい対応もロボットなら根気よく続けられることから、会話を通じて状態を判断したり改善できるかなどを専門家らを交えながら行おうとしています。

○小さくても健康を見守る

ちょこちょこと動き回る姿がかわいい「cinnamon(シナモン)」は、防犯や見守りなど幅広い用途を持ち、その一つに血圧計や活動量計を搭載して利用者の健康を見守る、医療補助用ホーム・ロボットとしての機能を備えています。集めたデータは健康データとして管理されるほか、かかりつけ医が遠隔で診療する際に使えるようにすることを目指しています。楽天と提携し、2018年春ごろから家庭用モデルが販売、もしくはレンタルされる予定です。

○医療機関や家族がロボットを通じて見守り

海外からの参入もあり、「DinSow(ディンソウ)」は、日本と同じく少子高齢化が加速するタイで2016年から開発されている高齢者および遠隔医療向けのコミュニケーション・ロボットです。顔全体がディスプレイになっていてくるくる動き、カメラやマイク、通信機能が備わっていて、医療機関や家族が利用者を見守ったり、電話会議したりできるのが特徴です。薬を飲む時間を知らせるといった機能もありますが、写真を表示したりカラオケができるなどのエンタメ機能のほうが人気があり、日本からのオーダーも増えているそうです。

○遠隔地から対話できる

NTTのパーソナルロボット「Sota(ソータ)」も見守りおよび癒しロボットとして、利用者の健康や安全を守る用途で発売されています。遠隔対話アプリケーションを使えばパソコンからSotaを通じて話しかけることもでき、相手の状態も額のカメラでチェックすることができます。

○高齢者向けの赤ちゃんロボ

少し変わったロボットとしては、いやし系赤ちゃんロボット「スマイビ」のようなタイプも登場しています。高齢者は相手をしてもらうより世話をする方が普段の生活に活気が出るというデータもあることから開発されたもので、笑い声や泣き声だけであとは表情が変わるだけというシンプルな機能になっています。その分、価格は他のコミュニケーション・ロボットよりもリーズナブル(税別68,000円)で、壊れにくいのもポイントです。

●部屋や洋服が健康と安全を見守る

ロボット以外にもIoTを組み合わせた見守り技術も登場しています。

パナソニックの「エアコンみまもりサービス」は、クラウドにつながるエアコンと非接触センサーを組み合わせて住空間情報と生活情報を検知し、生活リズムなどを見守るサービスです。展示されていたのは介護施設で利用する業務用で、部屋の入退室などを自動で感知することができます。

一方でこうした見守りの機能は、同社から発売されているマイク機能付のネットワークカメラや人感センサーなどを組み合わせても実現できます。用途に合わせて必要なものを組み合わせられますが、パーソナル・ロボットと違ってそれぞれ設定が必要という面倒さもあります。今後は、従来の家電にオプションとして簡単に見守り機能が追加できるよう製品が登場するのを期待したいところです。

○着るだけで体調をチェック

着るだけでどこにいても見守りができるというウェアラブル・ウェアも登場しています。これまでは主にプロアスリートがコンディション管理のために使用してきましたが、センサーの価格が下がって収集できるデータの種類が増えている影響で、車のドライバーや長時間のデスクワークが必要な業種などで活用が進んでいます。

ウェアラブルIoTブランドの「hamon(ハモン)」は、着脱可能なコンパクトなセンサーを取り付けたウェアを開発していて、収集したデータはスマートフォンでリアルタイムにチェックすることができます。遠隔モニタリングも可能で、運動や運転中に意識を失ったりした時に自動で通知することもできます。

ウェアラブルデバイスは全般がデジタルヘルス分野にシフトしており、新たな切り口で製品開発を見直す動きが始まっています。Apple Watchで心電図が測れるバンドが米国の医療機器メーカーで発表されたのをはじめ、イヤホンやピアス、ネックレスで生体情報を管理するというアイデアもすでに登場しており、最新のテクノロジーを取り入れながらさらに進化を見せてくれそうです。